苦戦の化学大手｢雨のち晴れ｣とはいかぬ理由 厳しい事業環境だからこそ得られた収穫も

シンガポールにある、三菱ケミカルグループのMMAの工場。2022年度は、需要減速による市況の悪化で業績が低迷した（写真：三菱ケミカルグループ）

化学大手メーカーは、2022年度（2023年3月期）に非常に厳しい事業環境に見舞われた。2023年度（2024年3月期）も視界良好とはいかず、当面は我慢の時期が続く。

5月半ばまでに出そろった2022年度の化学大手メーカー4社（三菱ケミカルグループ、住友化学、三井化学、旭化成）の決算は、天気に例えれば「雨」になった。

4社とも営業減益だったが、三菱ケミ、旭化成の減益率は約4割と大きく、住友化学は減損影響もあり営業損失に転落した。旭化成は2015年に買収した車載電池用セパレーター事業の巨額減損で最終赤字に落ち込んでいる。

各社は2023年度の業績改善を見通すものの2021年度の水準には及ばない。三菱ケミの中平優子・最高財務責任者(CFO)は「厳しい事業環境が続いている。価格、コスト、運転資金の管理を規律をもって行い、利益確保に努めたい」と話す。完全復調までには、まだ時間がかかりそうだ。

2022年度は、石油化学（石化）事業を取り巻く状況が目まぐるしく変わった1年だった。

国産ナフサ価格の乱高下に翻弄

原油価格が2022年2月下旬に勃発したウクライナ戦争を契機に高騰。それにつれ、主原料である国産ナフサ価格も跳ね上がった。国産ナフサ価格（1キロリットルあたり）は、2022年1～3月の6万円台半ばから2022年4～6月に同8万円台半ばへと、数カ月で3割超も上昇した。

しかし、原油高騰による物価高が世界の景気を冷やし、夏場以降に原油価格はピークアウト、国産ナフサ価格も下落していった。主原料価格が下がればハッピーかというと、そう単純ではない。というのも、主原料価格が急速に変動した場合、2つのルートで業績の攪乱要因になるからだ。

第1のルートは、価格反映の時期ずれだ。

化学大手各社は、ポリプロピレン、ポリエチレン、ポリオレフィンといった石化の汎用製品において、多くの顧客との取引で国産ナフサ価格の変動を製品の販売価格に自動的に転嫁する「フォーミュラ制」を導入している。このため、本質的には主原料価格の変動は業績にニュートラルである。ただし、原価変動を販売価格に反映するまでには時期ずれがあり、国産ナフサ価格の急激な高騰局面では、スプレッド（利ザヤ）の悪化が先行する。