アップルが緑色に!「環境経営」の本気度 温室効果ガスの排出削減を積極アピール

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日本メーカーはアップルに様々な市場分野で敗北を喫してきた。その一方で、部品調達はまだまだ日本に強みが残っており、アップルにとって日本の多くのメーカーが重要な仕入れ先だ。アップルが横浜にアジア最大の研究開発拠点を設置することも、彼らが日本を高く評価していることの表れと言えるだろう。ここに、日本企業が「持続的な発展を支えるテクノロジーやモデルの提供元」として、いっそう活躍するチャンスがあるはずだ。

アップルのように環境配慮を積極的にアピールすると、たとえ企業が本気で意識していたとしても、顧客からはブランディングの1つに過ぎないのではないか、とみられることもある。しかし顧客にも何らかの実利を与えることが、最大の理解に繋がるのではないだろうか。

バッテリーの持続時間が伸びると?

例えば、バッテリーの持続時間は非常に面白い。筆者も試した2015年モデルのMacBook Pro 13インチと、全く新しいMacBookは、それぞれ9時間のバッテリー持続時間になった。

もちろん、すでにこのレベルのバッテリー持続時間を達成してきた日本メーカーはたくさんあったが、昼間充電しながら使ってきたノートパソコンが、まるでスマートフォンのように、夜帰宅してから充電するだけになった。

電池の残量を気にしながら行動することがなくなった。自社を選んでくれる顧客にこうしたメリットを提供しつつ、しかし結果的にアップルとしても温室効果ガスの削減に成功している。

こうした巧妙なパズルを、今後も繰り返していかなければならない。技術革新に加えて、アイディアと行動力を必要とする、非常に面白い分野と言えるだろう。

松村 太郎 ジャーナリスト

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まつむら たろう / Taro Matsumura

1980年生まれ。慶應義塾大学政策・メディア研究科卒。慶應義塾大学SFC研究所上席所員(訪問)、キャスタリア株式会社取締役研究責任者、ビジネス・ブレークスルー大学講師。著書に『LinkedInスタートブック』(日経BP)、『スマートフォン新時代』(NTT出版)、監訳に『「ソーシャルラーニング」入門』(日経BP)など。

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