ホンダ､5回目｢F1復帰｣で内外に渦巻く期待と不安 低収益にあえぐ4輪事業､課題は開発費の捻出

前言撤回の第1の理由はF1のレギュレーション変更だ。

2026年からは温暖化ガスを排出しない100％カーボンニュートラル燃料の使用が義務づけられることに加えて、最高出力の50％をエンジン、50％を電動モーターでまかなうことが規定となる。現在は最高出力における電動モーターの比率は20％弱だ。

「電動化の時代に電動のパワーユニットでわれわれが頂点に立つということを示す絶好の機会だと捉えている」。三部敏宏社長はあらためてのF1参戦の意義についてそう強調する。

ホンダは2040年までに世界で売る新車をすべてEV（電気自動車）か燃料電池車（FCV）にする目標を掲げる。特に世界で急速に普及が進むEVへ注力する姿勢を鮮明にしている。

EVでは航続距離や出力を大きく左右するのが電池やモーターといった電動部品の領域で、自動車メーカー各社は開発にしのぎを削っている。ホンダはF1で導入されるレギュレーションが、こうした電動ユニットそのものやバッテリーマネジメントシステム（BMS）といったEVの中核技術を高めることに役立つと考えているわけだ。