多くの欧州赴任者は「周りがみんな早く帰る環境にいると、自分も効率的に仕事ができるようになった」と言う。が、「ではその仕事のやり方を帰国後も自社に広めてください」と黒田教授が促すと、全員が「それは無理です」と口をそろえたという。
個人がどれだけ「長時間労働をなくしたい」「効率的に仕事がしたい」と願っても、自分一人で変えるのは難しい。時短勤務制度を利用している子育て中の女性社員が、どれだけ効率的に仕事をこなしても、早く帰ることに後ろめたさを感じざるをえないというのも、そんなところに理由がありそうだ。
ワーク・ライフ・バランス施策の一環として「ノー残業デー」を設定している企業も少なくない。だが、強制的に会社を追い出されても、多くの社員は残った仕事を自宅でこなしているのが実状だ。
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