総合商社が「国内回帰」を鮮明にする真の事情 資源バブルの先に勝ち残る「5大商社」はどこか

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ここ数年、伊藤忠はアクティビスト(物言う株主)に狙われた西松建設や、日立製作所との親子上場の解消を目指してきた日立建機といった国内異業種の企業へ相次ぎ出資・提携してきた。伊藤忠はホワイトナイトのような形になったが、これはさらなる大きな魚を呼び込むためのまき餌だとの見方もある。

楽天グループへの出資の噂も

業界関係者の間では「次はモバイル事業で窮地に陥っている楽天グループに伊藤忠が出資する」との観測まで飛び交う。

足元でこそ新規プロジェクトの立ち上げや既存投資先への追加出資などが目立つ国内事業。資源バブルの宴が終焉したとき、各社の序列を決定づけるのは国内投資の成否となるかもしれない。

日本のどこに可能性を見出し、どんなビジネスを堀り起こそうとしているのか。商社の「次の一手」に耳目が集まる。

森 創一郎 東洋経済 記者

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もり そういちろう / Soichiro Mori

1972年東京生まれ。学習院大学大学院人文科学研究科修了。出版社、雑誌社、フリー記者を経て2006年から北海道放送記者。2020年7月から東洋経済記者。

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秦 卓弥 東洋経済 記者

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はた たくや / Takuya Hata

流通、石油、総合商社などの産業担当記者を経て、2016年から『週刊東洋経済』編集部。「ザ・商社 次の一手」、「中国VS.日本 50番勝負」などの大型特集を手掛ける。19年から『会社四季報 プロ500』副編集長。21年4月から再び『週刊東洋経済』編集部。アジア、マーケット、エネルギーに関心。

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