ディズニー｢7000人削減｣に見た意外な不調の真実 加入者1.6億人超の動画配信｢Disney＋｣が重しに

内訳は下記となる。

四捨五入の関係でわかりにくいが、ほぼテーマパーク事業で稼いでいるとわかる。なおコンテンツ事業は前年同四半期には8億ドルの営業利益を稼いでいた。

次に、経営陣が問題とするコンテンツ事業を見てみよう。各セグメントは次のようになる。

ということで、Disney＋が属するDTC事業が多くの利益を食っていることがわかる。

Disney＋の状況

とくにDisney＋の状況を見てみよう。同社が発表した決算報告書に関連数字が載っている。

資料によると加入者は3カ月ではトータルで減少していると前述したとおりだが、意外なことにアメリカ（＋カナダ）では加入者は4640万人から4660万人と微増している。さらに海外市場も5650万人から5770万人と増加している。しかし減っているのがDisney＋ホットスターのサービスで6130万人から5750万人になっている。

これは日本では馴染みがないがインド等で配信されるサービスだ。クリケットの放送が人気になっていたが、権利料が高騰し放映権を失ったので多くの解約者がいたと見られる。

もっとも、ホットスター以外が安泰というわけではない。サービス契約者あたりの単価を見てみると、アメリカ（＋カナダ）も海外市場も下がっている。複数の動画配信サービスに加入することは現代では当然のようになっているが、引き止めるためにDisney＋が広告なしのプランを導入した結果といえる。さらに海外市場は為替レートがドル高のために低下した。