「穴を掘って埋める」ケインズ主義批判の大誤解 貨幣なき物々交換を想定している主流派経済学

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このように、ケインズが不況になって失業が生じたら公共投資を行って雇用を生みだせばよいと主張した理由の根本には、「貨幣」と「不確実性」についての深い理解があったのです。

貨幣のない物々交換を想定した主流派経済学

さて、ケインズを批判する主流派経済学者たちは、市場原理に任せていれば、需要と供給が一致するという市場均衡理論を唱えています。

しかし、ケインズが言うように、将来は不確実であり、それゆえ人々は貨幣を持ちたがるから、需要と供給は一致しないというのであれば、需要と供給が一致する市場均衡理論とは、「不確実性」がなく、したがって「貨幣」も存在しない世界だということになります。言うなれば、物々交換の世界です。物々交換であれば、確かに需要と供給は常に一致しています。

そうです、主流派経済学の市場均衡理論は、貨幣のない物々交換の世界を想定しているのです!

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「そんなバカな」と思われたかもしれませんが、しかし、このことは、「一般均衡理論」の中心的な理論家の一人であるフランク・H・ハーンですら認めていることなのです(Frank H. Hahn, ‘On Monetary Theory,’ Economic Journal, 98,4, December, pp.957-73)。そんなデタラメな経済理論に基づいて、経済政策の処方箋を出されては、たまったものではありません。

さて、このように、ケインズの理論は、「貨幣」と「不確実性」の関係を深く理解した上で、導き出されたものでした。

ところが、世間では、そうとは知らずに、ケインズの理論を批判する人たちばかりです。

そして、貨幣のない物々交換を想定した主流派経済学の市場均衡理論を鵜呑みにしながら、「不景気になったら、単に穴を掘って埋めればいいなんて、アホか」などとせせら笑っているというわけです。

中野 剛志 評論家

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なかの たけし / Takeshi Nakano

1971年生まれ。東京大学教養学部卒業後、通商産業省(現・経済産業省)に入省。2003年にNations and Nationalism Prize受賞。2005年エディンバラ大学大学院より博士号取得(政治理論)。主な著書に『日本思想史新論』(ちくま新書、山本七平賞奨励賞)、『富国と強兵』(東洋経済新報社)、『TPP亡国論』(集英社新書)、『政策の哲学』(集英社)など。主な論文に‘Hegel’s Theory of Economic Nationalism: Political Economy in the Philosophy of Right’ (European Journal of the History of Economic Thought), ‘Theorising Economic Nationalism’ ‘Alfred Marshall’s Economic Nationalism‘ (ともにNations and Nationalism), ‘ “Let Your Science be Human”: Hume’s Economic Methodology’ (Cambridge Journal of Economics), ‘A Critique of Held’s Cosmopolitan Democracy’ (Contemporary Political Theory), ‘War and Strange Non-Death of Neoliberalism: The Military Foundations of Modern Economic Ideologies’ (International Relations)など。

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