マンション高騰､それでも｢今が買い時｣といえる訳 重要なのは選び方､購入者調査で見えた実態

その満足度の理由として挙げられる項目は、1位が立地選定で27.3%、2位に部屋の選択で18.8%、3位に資産価値15.4%でトップ3を形成する。資産性で最も大事なのは1位の立地選定であり、これによって物件価格の下落率がほぼ決まってしまう。2位の部屋の選択では、同じマンション内でもどの部屋を選ぶかで損得が出ることを反映している。

その損得を計算した「住戸比較レポート」というサービスが、（購入に）最も貢献したコンテンツの5位に入り、その元データとなる、独自に会員から集め公開している価格表が最も貢献したコンテンツの3位になっている。こうした分析情報から納得感を得て購入に至っていると考えられる。

この結果、「今売却するといくら？」と聞いた結果は、以下のように値上がりした人が64.2％を占め、50％以上値上がりした人が6.5％もいる。値下がりしていない人も含めると86.3％となるので、マンション購入は失敗しにくい投資と言えるだろう。

価格が下がらなければ無料で住んだことになる

それだけではない。価格が値下がりしていなければ、住宅ローンの元本返済は毎月進むので、売却時に返済した元本は現金として戻ってくる。価格が下がらなければ、無料で住んでいたことになり、価格が上昇すればお金をもらいながら住んでいるのと同じなのだ。

住まいサーフィンはマンションの資産性に特化しているが、資産性判断で最も活用されているコンテンツとして、「儲かる確率」と「沖式新築時価」の2つがある。

儲かる確率は過去の同一エリアでの同様の物件が含み益を生み出した確率を計算し、新築物件に掲載している。50％なら、売却時に購入前よりキャッシュが増減しないことを意味する。70％程度になると年率1％程度しか価格が下がらないので、元本返済が2％以上進む低金利下においては、年間1％以上の含み益が生まれる。5000万円の物件なら、1年間で50万円、10年で500万円以上キャッシュを増やせることになる。その間、相場が上昇すればその分は追加で資産形成されたことになる。