5人超の大人数で会議やっても質が下がる2つの訳 10人以上のほうが良いという事はまずありえない

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では4人と5人とでは、どちらがよいのか。私は5人を推します。メンバーの間で意見が割れたとき、奇数なら賛否同数にならず、多数決で決定を下せるからです。5人だと各人の発言時間も確保できますし、各人が自分の存在感を感じられます。では3人と5人ではどちらがよいのか? はっきりした答えはありません。実験によっては、3人から人数を増やしても、集団のパフォーマンスは上がらなかったと結論付けるものもあります。

学知の上手な活用が、ビジネスの質向上の鍵になる

あとは現場で判断ということになるのだと思います。それでも適切な参加者数は3人から5人程度と、範囲を絞れました。この知見は非常に便利です。

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人間の集団行動は、社会科学に多くの学知の蓄積があります。ここで述べた成果はそのほんのひと握りです。実際にこれらの成果を適用するには、自分の関わる現実ケースと合致する研究をいくつも参照して、細かく検討する作業が必要です。例えば「投資先を選ぶ意思決定は何人がよいのか」という現実ケースと近い研究を選ぶというように、です。

ここで扱わなかったテーマもいくつかあります。例えばコミュニケーションコストです。例えば前回の記事では多様性のメリットについては述べましたが、そのデメリットについては述べていません。参加者が多様だとコミュニケーションコストが上がる、というのはデメリットです。極端な話、全員が違う言語しか使えなかったら、まともに意思疎通はできません。多様性だから何でもよいというわけではないのです。

そこで最後にもう一度強調したいのですが、大切なのは形式論ではなく実質論です。手段と目的を混同してはいけません。

坂井 豊貴 慶応義塾大学経済学部教授・Economics Design Inc.取締役

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さかい とよたか / Toyotaka Sakai

1975年生まれ。ロチェスター大学Ph.D.(経済学)。2014年より慶應義塾大学教授、2020年にコンサルティング企業Economics Design Inc.を共同創業。東京経済研究センター業務総括理事、Gaudiy Inc.経済設計顧問、日本ブロックチェーン協会アドバイザー、朝日新聞書評委員はじめ多くの役職を併任。主な著書に『多数決を疑う』(岩波新書、高校現代文の教科書に所収)、『マーケットデザイン』(ちくま新書)。著書はアジアで翻訳多数。共著書に『そのビジネス課題、最新の経済学で「すでに解決」しています。』(日経BP)がある。

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