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車載用電池をめぐる激闘 地位が低下するパナソニック

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EVの中核部品の生産、調達をめぐる競争が熾烈になっている。

 週刊東洋経済 2020年10/10号
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「トヨタ自動車がパナソニックの車載電池事業を傘下に」「フォルクスワーゲンやダイムラー、ホンダが中国の電池メーカーに相次いで出資」──。本格的な自動車の電動化時代が近づく中、必須部品である電池の大量調達に向けて、自動車メーカーの動きが活発化している。

現在のEVやハイブリッド車(HV)には、エネルギー密度の高いリチイムイオン2次電池が主に使用されている。2019年のリチウムイオン電池の総出荷量のうち、車載用途は155ギガワット時。電動車の本格的な普及はこれからだが、すでに量ではスマートフォンなど民生用途の2倍超の市場規模になった。とくにEVは大量の電池を搭載するため、普及が本格化すれば電池需要が爆発的に増え、需給の逼迫が予想される。

自動車メーカーにとって、電池の調達戦略は極めて重要だ。その性能・品質が搭載車の航続可能距離や安全性に大きく影響するうえ、電池は車両の総原価に占める割合が突出して高い。自動車専門の調査会社マークラインズが試算した国産EVのコスト分析によると、部品総原価のうち、電池関連のコストは全体の約半分を占める。直近の電池の相場はそこから下がってはいるが、それでもEVの製造で最もお金がかかる部品なのは間違いない。

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