スズキ､マツダ､スバルに難題 CASE対応は“トヨタ頼み"

マツダが欧州で投入する自社開発EV。航続距離は200㎞と短い

年間販売台数が数百万台の小規模メーカーはCASE時代にどう生き残るのか。電動化や自動運転の技術開発は多額の資金と人的リソースを要し、小規模メーカーが単独ですべて対応するのは到底難しい。実際、スズキ、マツダ、SUBARUはCASE対応で後れを取ってきた。その3社が出した答えが、トヨタ自動車の「仲間」に加わることだ。

トヨタからしても、「仲間」を増やすメリットは大きい。共同開発によりコストを分担して軽減できるうえ、有償のシステムの供与先を増やすことで研究開発投資の回収を早められるからだ。また、各社が持っている独自の強みやノウハウも得られる。

スズキは安価な小型車を主力とするが、高級車で普及が進む電動化や自動運転では出遅れている。電動化技術では、ハイブリッド（HV）はあるものの、EVは持っておらず、環境規制への対応が課題になっていた。

スズキはトヨタと2019年に相互出資（トヨタはスズキ株の4.9％を取得）を行い、協業が本格化。秋にはトヨタ「RAV4」のプラグインハイブリッド（PHV）のOEM（相手先ブランドによる生産）モデルを欧州で発売する。年間3000台規模となる見込み。主力市場のインドでは今後トヨタから技術供与を受けたHVやEVを投入する一方、スズキの小型モデルをトヨタにOEM供給する計画で、“ウィンウィン”の関係を目指す。

マツダはトヨタと17年に相互出資（トヨタはマツダ株を5.1％取得）。EVや先進安全技術、車載用マルチメディアシステムなど、幅広い分野で協業する。トヨタ側にもメリットがあり、その1つがEVの基盤技術の要素開発だ。