「観戦が主軸のビジネスモデルを変えていく」 新日本プロレス ハロルド・ジョージ・メイ社長

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「新日本プロレスのグローバル化を加速させる」と話したメイ社長(撮影:尾形文繁)

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日本最大のプロレス団体である新日本プロレスはコロナ前まで、まさに飛ぶ鳥を落とす勢いだった。2019年はアメリカ各地での大会が増えたほか、イギリス・ロンドンでは初の興行を実施。今年の1月4日、5日には2日連続の東京ドーム大会で合計7万人以上の観客を動員した。
だが、新型コロナウイルスの感染拡大で状況は一変した。
2月26日に行われた沖縄大会を最後に、6月半ばまで3カ月以上に渡って53大会を中止。年間に行う大会の約3分の1が消滅する事態となった。「withコロナ」のプロレスはどのような形になるのか。メイ社長を直撃した。

最高潮のタイミングで訪れたウイルス

――生観戦を強みとするプロレスにとって、新型コロナの影響はかなり痛いのではないでしょうか。

新日本プロレスの場合、売り上げの約半分がチケットで、試合会場でのグッズ販売額も大きい。3カ月以上の大会中止は、それなりの痛手を被った。

プロレスは「これから先の展開はどうなるのか」「目が離せない」といった熱狂を生み続けることが重要だ。近年は新しいファンが増えると同時に、昔ながらのファンも戻ってくるなど、最高潮に盛り上がっていた。その矢先に今回の新型コロナがやってきたのは本当につらかった。

――緊急事態宣言の発令中に、無観客試合を行って動画配信をするほかのプロレス団体もありました。

選手とスタッフの安全を考えると、それは難しかった。3月以降は、感染者が増えるのか減っていくのかもまったく見通すことができなかったので、「安全第一」を考えて試合を行わないことを決めた。

われわれはスポーツ、そしてプロレス界では目立つ存在であり、社会的責任もある。試合を行えば、短期的視点では売り上げや収益を確保できるかもしれないが、選手やスタッフに感染者が出てしまえば、「なぜあのとき強行したんだ」と言われてしまう。そういうイメージは長期にわたって残るので、(無観客試合でも)できないと判断した。

新日本プロレス専用の会場を探している

――多くの団体は巡業という形で日本各地を転戦しながら大会を行います。今後、こうした形態は変わっていくのでしょうか。

次ページ家でもプロレスを楽しめるように
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