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財務諸表でわからずとも危うさは人に表れる 信用調査のプロは危険な兆候を見逃さない

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会社の経営状態を知るためには、経営者などの動向・発言も要チェックだ。

帝国データバンク 東京支社情報部 部長 赤間裕弥(あかま・ゆうや) 1995年帝国データバンク入社。福島などで支店長を務めた後、2012年大阪支社・情報部長に。17年から東京支社・情報部長(全国統括情報部長)。現場の調査員歴は18年に及ぶ。(撮影:ヒダキトモコ)

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取引先への支払い能力の有無を見極める企業の信用調査。約1700人の調査員を抱える帝国データバンクは、その道のプロだ。同社東京支社情報部の赤間裕弥部長に「危うい会社」の見分け方を聞いた。

私たちが調査員になって教わることの1つは、調査対象の会社内に掲げられているスケジュールボードなどを見て、支払日の当日に特異な動きがないかをチェックすることです。取引先などへの支払日に会社を訪問したとき、社長や経理部長、財務部長が不在であれば、資金繰りのために銀行を飛び回っているのかもしれません。

経理部長や財務部長は会社の経営状況をよく知る立場にいます。経理部長や財務部長が突然退職したときは、要注意です。調査員はこれも鉄則として教わっています。経営が傾いてきたので辞めたと考えることができるからです。

この2〜3年、倒産のキーワードとなっているのは粉飾決算です。粉飾決算を見抜くのはとても難しいことです。

銀行がそれを見つけるきっかけの1つは、バンクミーティングだったりします。手形の不渡りや約定返済の滞りが生じそうな段階で、融資している金融機関が一堂に会して資産を再査定し、その会社の支援について話し合います。

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