「明るい廃墟」、ピエリ守山は再生できるか

リニューアルした地方SCを待ち受ける荒波

SCの成功条件は、巨大化して有力なテナントを集積して売り上げを伸ばすことだ。日本SC協会によると、来年、3万平方メートルを超える施設の開業数は今年の約1.5倍に増える見通しだ。イオンは自社グループ内の企業を結集、ららぽーとは他社から呼び込むといった具合に、それぞれ手法は違うが、大型化すればするほど、SCのテナントが同質化していく傾向にあるのが課題だ。

同質化をどう防ぐか

イオンモール幕張新都心は、体験型の「コト消費」を前面に押し出す(撮影:尾形文繁)

これに対応するため、SCは「●県初進出」など、初物ブランドを前面に集客したい思惑だ。だが、テナント側は冷めている。「正直、SC側の要望に応えるため、看板だけ変えて中身はほぼ同じ。新業態風にしているだけ」(アパレル関係者)という店は少なくない。

それでもSC側は何とか差別化しようと、物販の出店比率を下げる一方、飲食・サービスの出店比率を上げているのも事実だ。イオンも「コト消費」を重視した店舗開発に力を入れており、昨年開業したイオンモール幕張新都心はその象徴だ。

足元では、建設コストの高騰や人手不足など逆風が吹き既存店は軟調が続く。イオンは投資計画を見直し、来年10店を予定していたイオンモールの新規出店数を半分の5店に変更した。

また、郊外を中心に将来は人口減少と高齢化が深刻化すると予想される。商圏人口が減ることになるうえ、車を使えない高齢者からは敬遠されることになるだろう。はたして、新陳代謝をしながら生き残れるか。これからが本当の正念場だ。

(撮影:梅谷秀司)

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