日本株は、ここからどこまで反発するか 市場大荒れでも、元気だった「炭鉱のカナリア」

炭鉱での危険をいち早く察知するために必要とされた、「炭鉱のカナリア」。今回の世界的な株価下落局面で、「相場のカナリア」は危機を知らせたのだろうか（ロイター/アフロ）

前回の10月16日（木）のコラム「大幅下落の米国株は、実態を反映していない」では、「15日のNYダウ工業株指数の１万6000ドル割れは、『実態経済などの投資環境が悪化していて、それを正しく反映したものだ』とは考えにくい。心理面による売りや、ポジションの投げがかさんだものであり、早晩反転上昇する」と予想、その理由も解説した。

実際には、欧米市場の動揺は翌16日の場中まで尾を引いた。だが、米国の主要な株価指数は、16日は前日とほぼ同じ水準まで戻して引けた。

さらに前週末の17日は、ＮＹダウ工業株指数は前日比で1.63％（263ドル幅）上昇した。まさにコラムで予想した通りの展開になったと言えよう。20日の日経平均株価は、こうした米国株価の上昇や、円相場の安定（対米ドルで107円回復をうかがう動き）を背景に、上昇して始まりそうだ。

先週、声高く唱えられた悲観論のなかに、「炭鉱のカナリア」を挙げるものがあった。「炭鉱のカナリア」とは、カナリアは空気の劣化（酸素の減少、一酸化炭素の増加など）に弱いので、炭鉱にカナリアを入れた鳥かごを持ち込んで、カナリアが弱ったらすぐに炭鉱から退避した方がよい、という意味合いで、もともと用いられていた言葉だ。そこから転じて、景気の悪化をいち早く知らせる指標を「炭鉱のカナリア」と呼んでいる。