テレビ各社は大減産へ、不透明感を増す米国消費

サッカーワールド杯や３Ｄブームを追い風に、主要メーカーがこぞって販売台数の大幅増を見込んでいた２０１０年の世界テレビ市場。主要メーカーの計画台数を積み上げると、液晶テレビの市場規模は前年比５割増の２億２０００万台となる計算だった。だがテレビ各社は今、生産計画の下方修正を迫られている。震源地は米国市場だ。

北米の液晶テレビ販売台数は４～６月の３カ月間、前年同期比５％減少した（ディスプレイサーチ調査）。１～３月の出足好調を受け、ワールド杯特需にも期待をかけた各社は強気で出荷していたため、たちまち在庫が膨張。在庫解消のため、夏場には大手流通の店頭で大幅な価格引き下げが発生した。３２インチのハイビジョンテレビ（蛍光管バックライト型）が最安で１台３００ドル程度と、６月時点より約５０～１００ドル下落している。

市場の異変を受け、最初に減産に踏み切ったのは韓国サムスン電子だ。サムスンは減産を公表していないが、取引のある台湾電子部品メーカーによると、期初の４０００万台計画（前期比１０００万台増）は６月ごろから段階的に下方修正され、これまでのところ計画比２００万台程度の減産となったようである。

サムスンに続きソニーも

ソニーも続いた。８月２０日、品川の本社でテレビ事業本部の緊急会議が開かれ、社内目標だった今期２７００万台（前期比１２００万台増）を２００万台ほど下方に見直す、と打ち出した。減産分の大半が米国向けだという。これ以上の台数割れを阻止して対外公表計画の２５００万台は死守するため、欧州など比較的堅調な市場での販売積み増しを急いでいる。