３メガバンクが高水準の純利益、それでも景気減速が不安材料

一見、復調か。メガバンク３グループの２０１０年４～６月期の純利益はいずれも増益を達成。三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループが前年同期比９０４億円増の１６６３億円、三井住友フィナンシャルグループが同１３９０億円増の２１１８億円、みずほフィナンシャルグループが同１５４３億円増の１４９８億円となった。いずれも、リーマンショック前の０７年度の４～６月期を上回る。

ただ、内訳を見ると、好業績の特殊性がわかる。プラスに作用したのは、債券運用益の拡大と、与信費用が低く抑えられたことだ。

対前年同期比で見ると、ＣＤＳ（クレジット・デフォルト・スワップ）などのデリバティブのヘッジ損が消えた特殊事情も大きかった。これにより、みずほは約８８０億円、三菱ＵＦＪは約６００億円の税引前利益改善があった。

超緩和的な金融政策に加えて企業からの資金需要も乏しい。そのため、銀行は国債しか運用手段がない状況に陥り、金利は低下（債券相場は上昇）を続け、売買益の計上がしやすい相場となった。とくに三井住友はこの利益が大きかった。

下期は貸し倒れ、減損も

一方で、銀行のコアな本業である貸出金は減少している。

金利の低下を受け、預金と貸出金の利回り差も一段と縮小し、預貸収支は低下している。もっとも、貸出先に大口破綻がなく、小口も公的な信用保証制度で倒産が抑制されているため、与信費用は三菱ＵＦＪで７０３億円、三井住友で３１７億円と低レベルだ。みずほは一般貸倒引当金の戻し入れが発生し、３７億円とわずかだった。