転職活動の新常識｢リファレンスチェック｣の中身 欧米で主流の人材確認手法､オンライン化で普及

サービスの多様化も注目度が高まった一因と言える。従来のリファレンスチェックは、人事担当者が直接求職者の元上司や同僚などへインタビューを行ったり、代行会社に依頼したりする必要があった。しかしいずれも労力やコストが大きく、導入のハードルが高かった。

しかし、ここ数年のHRTechの発展により、ROXX社が提供する「backcheck」など、オンライン完結型のリファレンスチェックが登場している。エン・ジャパンでも「ASHIATO」というサービスを開始している。見極め難易度が上昇する一方、運用にかかるコストが大幅に低下したことで、導入を検討する企業が急激に増えている。

本人の同意なしにリファレンスチェックはできない

リファレンスチェックが浸透すると、「転職活動中であることを在籍企業へ知られたら困る」と考える人も多いだろう。ただ、その点については安心してほしい。日本の法律上、本人の同意なしにリファレンスチェックを行うことはできない。

一般的な流れとしては、まずリファレンスチェックを実施する企業が、求職者に同意を取り、推薦者（前職の上司、同僚、部下等）へのアンケート送付を依頼することからスタートする。その後、求職者から推薦者にアンケートを送付し、回答を依頼。推薦者が回答した内容をもとに、実施企業が採用や入社後のマネジメントに活かすという流れでリファレンスチェックは進んでいく。

前述のとおり、リファレンスチェックには本人の同意が必要なため、断ることもできる。ただ、リファレンスチェックを拒否することは、「何かやましいことがあるのかもしれない」と選考企業の心象を悪くする可能性もある。それでも「転職活動をしていることを現職の企業に知られたくない」といった事情もあるため、「前々職の上司、同僚、部下への依頼に変更できないか」と、事情を説明した上で代替案を企業に提案することも可能だ。

とはいえ、「誰にリファレンスチェックをしてもらうか」は求職者に選ぶ権利があるので、信頼のおける上司や同僚には事情を説明し、協力してもらうことがベストと言えるだろう。