ぶっちぎりで上昇した海運株の今後はどうなるか

日経平均株価の上昇確率は以前より高まった

スエズ運河では座礁船が航行を再開。海運株の値動きに影響はあるのだろうか(写真:新華社/アフロ)

突然で恐縮だが、読者の皆様は「今年の上半期(1~6月)に東京証券取引所の33分類のなかでもっとも上昇した業種」は何か、おわかりだろうか?

タイトルにもある通り、答えは海運株だ。年初からの6月末まで6カ月間の騰落率は、TOPIXが+7.70%、日経平均株価が+4.91%なのに対し、海運はなんと+94.91%とぶっちぎりの上昇率1位である。6月だけの月間騰落率をとってみてもTOPIX+1.07%、日経平均▲0.24%に対し、海運は+23.97%とやはり上昇率1位なのだ。

なぜ海運株は絶好調なのか?

ちなみに、海運株とは、日本郵船(9101)、商船三井(9104)、川崎汽船(9107)などの銘柄群を指す。

このように、日経平均がモタモタしていても、株価上昇が期待できる有望な業種をしっかり見極めることができれば、日経平均型に連動するようなETF(上場投資信託)に投資するよりも、リターンを上げることが可能かもしれない。セクター投資(有望セクターへのパッケージ投資)は、個別株への集中投資よりも、ハードルが低くリスクを低減できるはずだ。

こうしたなか、東証が全国4証券取引所(東京・名古屋・福岡・札幌)の「2020年度株式分布状況調査の調査結果について」を公表した。これがとても興味深い。

まず、まっさきに確認したいのは、「投資部門別」の株式保有状況や保有比率等の状況だ。「投資部門別」とは、①政府・地方公共団体、②金融機関、③証券会社、④事業法人等、⑤外国法人等、⑥個人・その他、の6つに分けられる。そのなかで注目は、5つ目の外国法人等だ。ここには「多くの投資のヒント」が詰まっている。

さっそく中身を紹介しよう。まず2020年度の外国法人等の保有比率だ。2020年度は前年度比+0.6ポイントの30.2%となり、3年ぶりで30%超となった。また「海外投資家(外国法人等)の投資部門別売買状況」をみると、2020年度は5168億円の買い越しとなり、買い越しは4年ぶりだ。年度の前半は累計で3兆1284億円の売り越しだったが、年度の後半は11月の1兆5113億円を筆頭に、累計で3兆6453億円の買い越しとなった。

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