アメリカ人の過半数｢五輪は見ない｣と答える理由 ｢開催国を知っている回答者｣わずか半分以下

7月23日の開会式まであと2カ月だが……アメリカ人は東京五輪の開催をどう考えている？（写真：Yuichi Yamazaki／Getty Images）

アメリカ人はオリンピックに無関心

日本は新型コロナウイルス感染拡大の第4波に見舞われ、1年延期した東京五輪の開催を危ぶむ声が広がっている。ワクチンの接種は始まったが、感染者数と死者数は大幅に増加を続け、新規感染者数は連日5000人を上回っている。日本国内の世論を見ても、予定どおり開催できるという意見は4分の1以下だ。

当記事は「ニューズウィーク日本版」（CCCメディアハウス）からの転載記事です。元記事はこちら

一方、過去の大会で圧倒的な強さを誇ってきたアメリカでも、国民や政府が五輪開催を熱望しているようには見えない。

実は数十年前に比べ、五輪に対するアメリカ人の関心は大幅に低下している。2016年の世論調査では、51％が五輪中継を熱心に見るつもりはないと答え、開催国を知っている回答者も半分以下だった。

競技面で最も成功を収めている国があまり興味を示さなくなっているのであれば、大会が中止になっても大した騒ぎにはなりそうにない。

五輪開催を最も望んでいるはずのアスリートたちも、世界中から1万人の選手や関係者が集まるイベントの危険性を訴え始めている。なかでも最も目立つスター選手が最も弱気になっているようだ。

女子テニスの4大大会で4度の優勝経験を持つ日本の大坂なおみは、世界で最も稼ぐ女性アスリートであり、東京大会での金メダル獲得が有力視される最も「市場性の高い」五輪代表選手だが、この夏に大会が開催できると確信できずにいる。