ホンダ、最先端の自動運転車に2つのハードル 限定100台、1100万円の車両に託された重責

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最先端機能に対する十分な理解に加えて、コスト低減も大きな壁だ。レジェンドの価格はメンテナンス料なども合わせて税込み1100万円と、高級車のイメージが強い輸入車の乗用車の価格をも上回る(3年間で1100万円を分割で支払い、リース期間が終ればホンダに車を返却する)。

ここまで高価になったのは、最先端の自動運転を実現するため、道路環境など周囲の情報を収集するLiDAR(ライダー)やミリ波レーダー、カメラなどの高性能なセンサー類を複数搭載していることが大きな要因だ。杉本氏は「エアバッグや衝突被害軽減ブレーキも車両への標準搭載や普及には時間がかかった。すぐに普及させることは難しいが、今回の開発で得た知見や技術を生かしコスト低減につなげていきたい」と話す。

高性能部品の価格を下げるにはスケールメリットを出すのが王道だが、現時点でどのモデルにレベル3の自動運転機能を搭載するかは未定という。100台の販売を経て、今後、どれだけ搭載車種を増やせるかが課題になる。

レベル3を搭載したレジェンドは限定100台がリースで販売される(記者撮影)

「レベル3の自動運転がどう受け入れられるのか。決めるのはわれわれではなく、社会であり、お客様だ」。自動運転車の普及する可能性について杉本氏はそう強調する。

自動運転技術の開発は国内外で活発化しているが、運転の主体がシステムに移るレベル3の市場投入はホンダが初めてだ。各社ともユーザーのニーズを見極めてどの車種に展開するかについては手探りの状態が続いている。このほかにも法整備や保険のあり方など、国際的な議論を必要とするテーマも多い。

先陣を切って自動運転社会の新たな一歩を踏み出したホンダ。先進技術の普及とコストという2つのハードルを越えていくには、ホンダに続くほかのメーカーの動きも重要になる。

横山 隼也 東洋経済 記者

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よこやま じゅんや / Junya Yokoyama

報道部で、トヨタ自動車やホンダなど自動車業界を担当。地方紙などを経て、2020年9月に東洋経済新報社入社。好きなものは、サッカー、サウナ、ビール(大手もクラフトも)。1991年生まれ。

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