世界経済の｢成長痛｣で選別される新興国通貨 これから勝つ通貨､負ける通貨を見分ける基準

先進国の経済回復で割を食う新興国通貨。予想される混乱に備えておこう（写真：Bloomberg）

4月に公表されたIMF（国際通貨基金）の世界経済見通しでは、2021年の世界経済はワクチン接種で先行する先進国の回復が先に立ち、新興国との格差が平時に増して広がるとの見通しが示された。これは新興国の混乱の種として警戒すべき予測である。というのも、量的緩和の段階的縮小を示唆した2013年5月のバーナンキ元FRB（連邦準備制度理事会）議長の議会証言（通称バーナンキショック）以降、FRBが9回目の利上げを行う2018年12月まで、新興国は断続的に資本流出による混乱、経済停滞を強いられたことがあった。

新興国の景気が先進国のそれに比較してはっきりと劣後すると、先進国金利の上昇に連れて、新興国から先進国への資本移動が誘発されやすくなる。当然、新興国通貨は大幅な通貨安の危機に直面するので、新興国の中央銀行は通貨防衛のために望まぬ利上げを強いられ、それがさらに実体経済の勢いを削ぐことになる。自由な資本移動が活発になっている以上、そのような動きは不可避であり、世界経済が危機から正常にシフトする際の「成長痛」のようなものといえるが、新興国にとっては災難である。

経常収支と外貨準備からあぶり出す

だが、新興国といっても多種多様であり、その中でも選別は行われる。論点は複数あるが、為替市場の視点からは伝統的に経常収支や外貨準備からその耐久力を推し量るアプローチが奏功してきたように思う。今回はそうした古典的な視点に照らし、新興国の現状や展望を整理しておきたい。

定番はやはり経常収支の観点からの選別だ。経常収支（対GDP＜国内総生産＞比）と為替騰落率（対ドル、年初来から4月26日時点まで）を整理してみた。経常収支は2020年実績および2021年予測がコロナショックの影響で大きく振れるので、2015～19年の平均を用いている。通貨の変化率はあくまで年初来で見ているので、確たる結論は得にくいが、やはり経常黒字通貨のほうがリスクは明らかに小さい。