大手私鉄｢新序列｣､旅客も利益も激変の3Q決算 関東と関西で立場逆転､利益率下位勢に共通点

東京メトロの新型車両17000系。コロナ前の2018年度、大手私鉄で最も輸送人員の伸び率が高かったのは東京メトロだった（撮影：尾形文繁）

コロナ禍における大手私鉄各社の2020年度第3四半期決算は非常に興味深いものだった。4〜12月の9カ月間ではなく、10〜12月の3カ月間を切り出してみると、各社の優劣が際立つのだ。

苦戦が続く鉄道事業とは裏腹にオフィス賃貸やマンション販売といった不動産事業はコロナ禍においても堅調だ。一方でホテル事業は鉄道よりも苦戦している。そのため、連結ベースでみれば非鉄道事業のウエイトの違いによって各社の業績に差が出るのはある意味当然だが、実は本業の鉄道事業は、一言で苦戦といっても各社の状況に違いが出ている。そこで、各社の鉄道事業の10〜12月期の輸送人員と、営業利益率をランキングしてみた。

コロナ前は好調だった「都心と空港」

まず、新型コロナの影響を受けていない2018年度の輸送人員を見てみる。最も輸送人員が増えたのは東京メトロで前年比2.1％の増加。好調な企業活動を背景にした定期券客の増加に加え、定期外客もビジネスの活発化や買い物需要なので23区内を行き来する人が増えたほか、インバウンドなどの観光需要も取り込んだ結果だ。

2位以下は京成電鉄、西日本鉄道、名古屋鉄道、小田急電鉄、阪神電鉄と続く。京成は成田空港アクセスが貢献。名鉄は中部国際空港アクセスの好調のほか、トヨタ自動車関連企業のビジネス拡大が輸送人員の増加につながった。小田急は2018年3月の複々線化による利便性向上が貢献した。