バブル期に乱立「鉄道系スキー場」の栄枯盛衰

大手私鉄が続々、JR東海も進出していた

GALA湯沢スキー場は新幹線駅と直結している(tarousite / PIXTA)

金曜日の夜、超満員のツアーバスに夜通し揺られ、若者たちはスキー場に向かう。やっとの思いでたどり着くと、ゲレンデは見渡すかぎりの人、人、人。リフトに乗るにも30分以上の待ち時間はざら。いざ斜面に立つと周囲に目を配り、ほかのスキーヤーにぶつからないように滑らなくてはいけない。

当時のスキーはまさに苦行。それでも、週末ごとに多くの若い男女が雪を求めてやってきたものだった。

『私をスキーに連れてって』。1980年代半ばから、じわじわと広がっていたスキー人気は、1987年に公開されたこの映画をきっかけに、一気に花開いた。

カネ余りとリゾート法が建設を後押し

スキーブームとバブル経済はその歩みを同じくしていた。カネ余りと、1987年に制定されたリゾート法(総合保養地域整備法)がブームを後押しした。地域振興の名の下、地方のリゾート開発に税制上の優遇措置や政府系機関による低利融資を行うという同法を使って、数多くのスキー場が各地に造られた。

土地を取得し、斜面を造成。リフトを建設し、雪を待つ。スキー場ができるまでには相当の時間を要する。リゾート法適用第1号となった会津フレッシュリゾート構想の1つ、アルツ磐梯スキー場(福島県)の運営会社には日本航空、日立製作所、富士通など大手企業がこぞって出資。JR東日本(東日本旅客鉄道)も出資者に名を連ねた。

だが、1993年の開業時にはバブルはとっくに終わっていた。スキー人気は変わらず続いていたが、下り坂はすぐ目の前に迫っていた。

スキーブームの継続を前提としていた経営計画では立ち行かなくなり、出資企業は相次ぎ撤退。運営会社は2002年に経営破綻し、現在は星野リゾートが経営を引き継いでいる。

数多くの人気スキー場が経営難から運営会社の交代を余儀なくされた。その中には、大手私鉄やJRが運営していたスキー場も数多く含まれる。

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