バブル期に乱立「鉄道系スキー場」の栄枯盛衰 大手私鉄が続々、JR東海も進出していた

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アルツ磐梯スキー場の隣にある猪苗代リゾートスキー場(福島県)。当初、スキー場の運営会社は猪苗代町と京浜急行電鉄の共同出資で1985年に設立された。

その後、運営会社は2003年に解散し、スキー場の運営は名古屋市のリゾート会社に引き継がれた。だが、その会社も2008年に会社更生法の適用を申請し、さらに別の会社が運営を引き継いでいる。京急は2005年にはサンアルピナ青木湖スキー場(長野県)を売却。同スキー場は現在営業を休止している。

前述の会津フレッシュリゾート構想には、東京急行電鉄も参加していた。1992年に開業したグランデコスキーリゾート(福島県)である。しかし、経営不振から2003年、東急不動産に売却している。

東急はほかにも1929年開設という古い歴史を持つ白馬八方尾根スキー場(長野県)をはじめ、栂池(つがいけ)高原スキー場(同)、白馬岩岳スノーフィールド(同)などの人気スキー場を抱えていたが、これらは2012年に日本スキー場開発に売却された。

質実剛健なJR東海も

バブル期の苗場スキー場。ゲレンデはスキーヤーでいっぱい(写真:プリンスホテルズ)

11月下旬から5月上旬までスキーを楽しめる谷川岳天神平スキー場を運営しているのは東武鉄道だ。スキーブームが終わった後も営業を続けている理由は、「通年で楽しめるから」(東武鉄道)。夏は登山やハイキング。最近では夜間にロープウェイに乗って夜空を楽しむというイベントも行っている。

蔵王温泉スキー場(山形県)の運営にも東武は関わっている。樹氷が見られる山頂へ向かうロープウェイを運営しているのは、東武グループの企業だ。

一方で撤退したスキー場もある。東武は地元自治体との共同出資による第三セクター方式で1981年に会津高原たかつえスキー場(福島県)、1987年に会津高原だいくらスキー場(同)を開業したが、2002年に撤退した。ただ、東武の全席指定スキー専用夜行列車「スノーパル」は、現在も多くのスキーヤーを首都圏から両スキー場に運び続けている。

小田急電鉄は傘下の小田急不動産が1974年から小田急石打スキー場(新潟県)を運営していたが、1991年に売却。その後同スキー場はファースト石打と名を改めて営業を続けたが、結局2005年に閉鎖された。今にして思えば、1991年というスキーブーム最盛期での売却は賢明な判断だった。なお、京王電鉄も2005年に京王赤倉チャンピオンスキー場(新潟県)を赤倉観光ホテルに営業譲渡している。

質実剛健というイメージの強いJR東海(東海旅客鉄道)も、スキー場の運営を行っていた。チャオ御岳スノーリゾート(岐阜県)はJR東海と地元自治体が共同設立した第三セクターが60億円を投じたスキー場で、1998年に営業を開始した。JR東海は往復乗車券とリフト券をセットにした企画切符の販売や、駅や車内などへのポスター掲出といった販促活動を行ったものの、利用者数の伸び悩みには勝てず、2013年に運営から手を引いた。

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