東レ､帝人｢航空機大不況｣でも暗くない理由 コロナ直撃が大きな痛手､他用途に活路見出す

気になる今後の見通しだが、まず航空業界全体の回復ペース自体が鈍そうだ。IATA（国際航空運送協会）が2020年10月に発表した予想では、2021年の航空業界全体の売上高はコロナ影響を受ける前の2019年比で46％減と厳しさが続く。

イギリスの医療調査会社エアフィニティーは2020年12月、各国で国民の大半がワクチンを接種して集団免疫を獲得する時期を予測し、発表している。それによるとアメリカで2021年4月、イギリスが7月、EUが9月、南米が2022年3月、日本が4月、中国が10月、インドが2023年2月で、ロシアはより遅くなる見通しだ。

国際線の本格回復は、少なくとも主要国での集団免疫が確立して以降になりそうだ。さらに、今年に入ってからはワクチンの普及の遅れの懸念が強まっており、予測よりも後ろ倒しになるおそれがある。

そのうえ、回復の遅い航空業界の中でも、素材メーカーの業績回復の順番はかなり後ろのほうになりそうだ。

国内外の航空会社はコロナの影響を受け、巨額赤字に沈む。各社は資金繰りに苦慮し、金融機関からの融資の拡大や政府からの資金援助などに奔走する一方、発注済みの航空機の受領時期を遅らせている。支払時期を先延ばしする目的のほか、保有機数を抑制することで整備点検の費用を抑えるためだ。