仕事でYouTube活用を成功させる2つのポイント

突然の「自前動画」制作で四苦八苦する人へ

企業のYouTube活用を成功に導く2つのポイントをご紹介します(写真:メディナス/PIXTA)
企業のプロモーションに「動画を使いたい」というニーズが年々高まっています。中でも、動画を内製したいのだが、いったいどうすれば?と戸惑うケースが増えています。
企業のYouTube活用を成功に導いてきた経験を元に『YouTubeでビジネスを伸ばす動画の成功法則』を上梓した、木村健人氏に話を聞いた。

企業のYouTube活用でよくある光景

今、企業が自前でYouTubeチャンネルを作ろうとする動きが急速に増加しています。

会社によっては会議室を撮影専用のスタジオに変え、必要な撮影機材をすべてそろえることもあれば、簡易的な撮影を行い、合間時間を使って社員が動画編集をするなどして制作する場合もあります(社員が出演者となり、商品などについて解説し、編集された動画をYouTubeへアップロードするというものが動画内製化の主なワークフローです)。

動画制作は、宣伝する商品の企画担当者が行うこともあれば、部署単位で区分けされて行われることもあります。

動画制作を手がける筆者の元に問い合わせをいただくのは、宣伝部や広報部、マーケティング部などです。宣伝広報の方々はそういった動きをまとめ上げて、プロモーションとして成立するように調整することが求められます。YouTube活用という慣れない業務の中、「何を目的として」「どのようなオペレーションで」、社内をまとめるか、多くの方が今試行錯誤しておられます。

企業の動画制作の現場でよく問題になるのは、担当者間でのまとまりのとりづらさです。

次ページ制作前に行き当たるさまざまな問題
関連記事
トピックボードAD
キャリア・教育の人気記事
  • 子どもを本当に幸せにする「親の力」
  • 新型コロナ、長期戦の混沌
  • Amazon週間ビジネス・経済書ランキング
  • 最新の週刊東洋経済
トレンドライブラリーAD
アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
トレンドウォッチAD
消える仕事、残る仕事<br>1億人の「職業地図」

コロナ、AI、脱炭素――。私たちの雇用を取り巻く環境が激変しています。今後、どんな職業を選ぶかは死活問題に。2030年に向け「消える仕事」「残る仕事」36業種、「会社員の価値」がわかる9職種を掲載。本特集が職業を改めて考える機会になれば幸いです。

東洋経済education×ICT