仕事でYouTube活用を成功させる2つのポイント 突然の｢自前動画｣制作で四苦八苦する人へ

例えば、自社の商品Aと商品Bがあるとします。商品Aの担当者と商品Bの担当者は、プロモーション方針など大きな視点では話し合いが必要ですが、動画制作というミクロな視点に関してはとくに何かを打ち合わせる必要がありません。

しかしどちらの動画も企業の公式YouTubeチャンネルとして公開されるため、結果として動画がちぐはぐになりがちです。各動画同士の関連性はなく、YouTubeチャンネルとしても統一性の低い印象をユーザーに与えてしまいます。

また、撮影の人的・物理的なリソースの問題にも行き当たります。社内に撮影スタジオを設置するなどの投資判断を行うには、動画コンテンツを継続して制作できるという見込みを立てなくてはなりません。また、動画の内製化を始めた当初は、コンテンツ制作に行き詰まりを感じることは少ないですが、継続していくと「次に何を作るか」という企画面などで徐々に展開がしづらくなります。

動画の内製を担当している社員は本来の仕事と兼務していることが多いため、動画を作る度に新たな企画を立てることは次第に困難となってきます。ゆくゆく動画でプロモーションを行うことよりも、動画を作ること自体が目的になってしまいます。

動画を展開する前に押さえたいポイント

前述のように「動画に統一感がない」ことと、「継続的な動画コンテンツの制作が難しい」ことは、典型的な企業の課題です。これらを乗り越えるためには、2つのポイントがあります。まずは「動画フォーマットを確立」することです。

動画フォーマットを言語化し、共有することは、YouTubeチャンネル全体としてのまとまりを出すために非常に大切です。そのために、動画の企画を「形式」と「内容」に分割して捉え、制作する動画に規則性を持たせます。

「形式」とは動画の切り口のことです。インタビューや商品紹介などが想定されます。「内容」は文字どおり、取り上げるトピックや視聴者の興味、悩みといったものです。

まずは、自社で着手しやすい形式と内容をそれぞれ決定します。それを動画の制作・運用方針として関係者に説明を行うことで、制作担当者も、何をどの形式で企画すればいいかというルールを認識することができ、動画のフォーマットのバラつきを抑えられます。また、このような「形式」と「内容」をリストアップすることで、ブレインストーミングしたり、組み合わせたり、ズラしたりして、新たな企画を検討しやすくなり、継続的な動画コンテンツの制作にもつながります。