三井不動産､東京ドーム買収後に直面する課題 膨張する財務､ドーム再建に向けては要時間

東京ドームの買収はハイリスク・ハイリターンな投資だ。東京ドームの時価総額を東京ドームシティの敷地面積13.5万平方メートル（借地含む）で割ると、ざっと坪当たり約300万円で都心の一等地が手に入る計算だ。ドームの建て替えが実現し収益力が一層高まれば、大化けするポテンシャルを秘めている。

だが、大きなリターンには相応のリスクもつきまとう。短期的にはイベント開催や物販、ホテル稼働の落ち込みが避けられず、東京ドームは2021年1月期に180億円の純損失を見込む。来年もV字回復の望みは薄いどころか、コロナ対策としてドームの改修工事に約100億円を投じる。

軟調な本業に加えて、2020年で築32年を迎えるドームを筆頭に老朽化の進む東京ドームシティの維持費ものしかかる。同社は2020年1月期に設備投資として約67億円を支出したが、うち約58億円は東京ドームシティに充てられた。設備「投資」とは裏腹に内訳は維持管理や修繕が大半であり、収益につながる投資とは言いがたい。