悪戦苦闘する現場に明日はあるか　【特集／百貨店・スーパー大閉鎖時代】

　そこで台風の目となるのが外資だ。中でも米ウォルマートは昨年、日本に持ち株会社を設立。野田亨ウォルマート・ジャパン・ホールディングスCEOは、「今後はM＆Aも活用しながら、シェア拡大に注力する」と公言する。
　
　傘下の西友は低価格戦略を前面に出しており、業界では「ウォルマートの資本力をバックに体力勝負を仕掛け、再編を誘っているのでは」といった見立てもある。

振り返れば、百貨店、GMSは10年以上低迷したままだ。その間にユニクロをはじめとした専門店の台頭を許し、首都圏戦略を進めるヤマダ電機、そしてJRなどが新たな対抗馬として浮上してきた。はたして業態の再生は可能なのか--。

週刊東洋経済2010年3月13日号では変革の解すら見えない現場から、悪戦苦労しながらも方向性を見いだしつつある現場まで、日本の総合小売りの今を総まくりした。確実に言えるのは、残存者利益だけに頼る企業に発展はないということだ。

（週刊東洋経済2010年3月13日号　写真は09年5月に閉店した三越池袋店、撮影：今祥雄）