アパレル、立地が分けた「リベンジ消費」の明暗

回復早いアウトレットモール、沈む大手百貨店

これまではデベロッパーとの付き合いで出店先を広げてきたアパレル各社も、コロナ禍を機に店舗網をシビアに見直す動きが広まるかもしれない。

また、施設側の営業方針に左右されない郊外ロードサイド店の価値に再注目する向きもある。緊急事態宣言下でも、ワークマンやしまむらなど郊外ロードサイド店を主軸とする企業は大半の店舗で営業を続け、比較的底堅い売り上げを維持した。

無印良品は郊外路面店を積極化

良品計画の松﨑曉社長は7月の決算説明会で、「今後は顧客により近い、(郊外)路面店の展開を積極的に行っていく」と語った。これはほとんどの無印良品がSC内に出店していたため、不可抗力で臨時休業を余儀なくされたことを踏まえた発言だ。

新型コロナの感染者数は再拡大の傾向に歯止めが掛かっていない。ある若年女性向けアパレルの幹部は、「4~5月は巣ごもり消費でEC(ネット通販)が伸び、売り上げをある程度補填できたが、2番底になるとECすら厳しくなるかもしれない」と危機感を募らせる。

多くのアパレル企業はリベンジ消費もつかの間に終わり、一息つく暇も与えられなかった。厳しい経営環境が続くことを想定したうえで、出店や立地戦略の見直しを迫られそうだ。

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