コロナ禍が鮮明にした「労働者の未来地図」 どの仕事が残って、どの仕事が消え去るのか

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このように言うと、さまざまな反論が出るだろうが、私はコロナ禍で今、変わったように見えるところも、5年後には元に戻っていると思っている。

実は「3密」空間でも、すでに満員電車は何の規制もなく、マスクと換気だけで普通に毎朝動いて支障が出ていないし、飛行機のエコノミークラスも、ソーシャルディスタンスなど無視で、隣の人と肘がぶつかる距離のまま座らされ、何時間も飛ぶことが許されている。

筆者も最近、実際に両隣から挟まれた状態で2時間超も乗ったが、とくに機内でクラスターが発生したとの報告もない。

人間の根源的なニーズは減ることはない

商店街にあるカウンターだけの飲み屋を外からのぞけば、すでに以前のとおりにすし詰め状態に戻っている。換気でドアが開放された結果、外から見やすくなったのが唯一の違いだ。1席空けたら経営が成り立たないので、なし崩し的に「隣席との距離については従来どおりでも可」で運用されていくのは確実である。要は、換気と従業員のマスク以外は、何も変わらない。

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ただし、クラスター発生実績のある、リスクが高い一部の業態では、「質」の転換が進むはずだ。業態のマイナーチェンジが求められる。客にとってエッセンシャルなものに数が絞られる分、それに対応して提供者側が単価を上げるだろう。

コンサートは収容数を減らさざるをえないため、1席当たりの単価は当然上がる。「行けたら行く」程度の不特定大人数の飲み会はリスキーなので、出席回数が厳選されるようになる。共有のトレーニングジムは人数制限がかかる分、やはり高級化が進む。いわゆる接待を伴う「夜の街」業種は復活が難しいが、雇用全体からみたインパクトは軽微で、通常の生活者の日常には関係がない。

こうして市場原理で一部の特殊な業界では少数精鋭化が進むが、人間の根源的なニーズ自体が減るわけではない。海外旅行に行けなくなれば、国内に行く。外食の回数が減れば、1回当たりの支出は増やせる。顧客側が総支出額を減らしたいわけではない。そこに気づいて、提供者側が付加価値を付けられれば、元に戻るまでに5年もかからないかもしれない。

渡邉 正裕 My News Japan編集長

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わたなべ まさひろ / Masahiro Watanabe

ニュースサイト『MyNewsJapan』(mynewsjapan.com)のオーナー、編集長、ジャーナリスト。1972年東京生まれ。慶應義塾大学総合政策学部卒後、日本経済新聞記者、日本IBM(旧PWCコンサルティング)のコンサルタントを経て、インターネット新聞社を創業。一貫して「働く日本の生活者」の視点から、雇用・労働問題を取材、分析、提言。単行本は『企業ミシュラン』シリーズのほか、『10年後に食える仕事食えない仕事』『若者はなぜ「会社選び」に失敗するのか』など多数。
ツイッター: @masa_mynews
ブログ: www.mynewsjapan.com/blog/masa
連絡先:masa@mynewsjapan.com

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