再びバブルが来るのか見極める3つのポイント

相場が一時戻っても、大きな「2次災害」に注意

つくづくイタリアには同情を禁じ得ない。EUの財政再建要請を受け入れて、これまで医療予算をバサバサ切ってきた。その結果がウイルスの蔓延であり、医療現場の崩壊である。そしてコンテ内閣は、ポピュリスト政党と中道左派による不安定な連立政権である。これでは素早い、思い切った対策も打てやしない。将来においてはイタリアのEU離脱があっても不思議ではないと思う。逆にイギリスのBrexit(ブレグジット)は良いタイミングだったかもしれない。

アメリカのシェール業者はどうなるのか?

次に注目したいのは「石油価格」である。山崎元さんが「今回のバブルはもう1回膨らむかもしれない」(3月14日配信)でも紹介してくれたが、筆者はかねがね2番底シナリオの最たるものは、石油価格のさらなる下落であると思っている。ちなみに直近の原油先物価格(WTI、NY先物市場で取引される代表的指標)は、一時1バレル=20ドル近辺まで下げてから反発したものの、20日のNY市場ではついに一時18年ぶりに20ドルを割れてしまった。

現在の原油安は、3月6日の「OPECプラス」総会において、サウジアラビアとロシアが決裂したことに端を発している。そうでなくてもコロナ騒動で石油需要は減るはずだから、ここは減産協力が必要なところ。しかるに結果は正反対で、既存の減産措置は3月末で終了となり、4月からは各国が相次いで増産体制に入ることになった。

サウジとロシアがなぜそんな決定をしたのか、ムハンマド・ビン・サルマン皇太子とウラジミール・プーチン大統領の思惑が奈辺にあるのやら、筆者の鈍い頭ではサッパリわからない。もちろん石油安自体は結構なことで、ウチのご近所のガソリンスタンドは、すでにリッター価格130円を割っている。

むしろ問題は、アメリカのシェール事業者たちである。2016年の石油安局面をしぶとく生き残ってきた彼らだが、その資金源となっていたのがウォール街のハイイールド債市場(昔はジャンクボンドと呼んでいた)である。

このハイイールド債市場は、ヤバい企業にリスクマネーを供給するいかにもアメリカらしい仕組みなのだが、近年はどう見てもバブル化している。特に気になるのは、格付けの低い社債をパッケージにして、高利回りの高格付けにして売るCLO(ローン担保証券)という金融商品が人気になっていることだ。しかも超低金利が長期化していることで、運用難に直面している日本の金融機関が多く買っているという。

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