泥まみれになってしまったSTAP細胞 論文の取り下げが濃厚

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ただ、理研の動きには意図がよくわからない点も多い。論文の不備や疑問点には通常、執筆者本人が答えるものであり、所属団体がリリースを出すケースは少ない。また、数々の疑念に対し、理研の外部からも人を呼んで調査を行っているといいながら、その論文にかかわる実験を本人に再度行わせている点もよくわからない点だ。通常このような場合は、本人は実験室に立ち入ることができないようにし、調査の公正を保つべきではないのか。

 また、若山教授は、理研から提供された細胞を公的第三者機関に提供し、詳細に分析してもらうことを明らかにしている。にもかかわらず、理研では再度、小保方氏本人も加えたチームで再現を試みるという。通常、本人だけがいくら再現できても評価はされない。科学研究では他の研究者による追試・再現があって初めて評価を得られる。そのためにできる限りの情報開示を求められるし、問い合わせがあれば誠実に答える必要がある。

ネイチャー誌に掲載されることは研究者にとって名誉なことではあるが、それ自体で研究成果が公認されるわけではない。論文を読んだ世界中の研究者の追試験が成功し、論文通りの再現ができて初めて確立したものとなる。いわば、議論の叩き台を提供するものであり、「ネイチャー誌に掲載されたくらいで騒ぎすぎ」との指摘も当初からあった。

ことは小保方氏一人の問題ではすまない

STAP細胞論文の影響はどこまで及ぶのか、現時点でははっきりとはわからないほど大きなものになりつつある。この原稿執筆中にも、小保方氏の博士論文冒頭の背景説明の部分がほぼそっくりそのまま、他の研究論文からの盗用であることが明らかになるなど、不正の証拠が次々に上がってくる。

小保方氏の博士号にも疑念が生じる状況であり、そもそもSTAP細胞そのものが存在しないのではないかとの声もある。ことは小保方氏一人の問題ではすまない。博士の称号を与えた早稲田大学や現在所属する理研も巻きこんで、日本の科学研究の倫理に対する信頼をも揺るがし、科学立国を目指す国策にも響きかねない。科学研究には厳密さが必要不可欠であり、ほんの1か所のミスでも許されるものではない。

 まして捏造ともなれば論文のみならず執筆者自身の信頼が失われる厳しい世界。その緻密な世界に爆弾を投げ込んだに等しいSTAP論文は、それ自体の行方以上に大きな問題を提起したともいえる。

小長 洋子 東洋経済 記者

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こなが ようこ / Yoko Konaga

バイオベンチャー・製薬担当。再生医療、受動喫煙問題にも関心。「バイオベンチャー列伝」シリーズ(週刊東洋経済eビジネス新書No.112、139、171、212)執筆。

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