アメリカの若者に広がる家選びの｢こんまり流｣ 高騰続く住宅価格は日本流の狭小で解決

実は本間氏にとって起業は2度目となる。学生時代にWebのインテグレーションを行うイエルネットを設立したが、8年後に営業譲渡。その後はソニーに入社し、2008年からアメリカに赴任して海外での仕事のやり方を身に付けていった。楽天に転職してからは、三木谷浩史社長の下で執行役員としてシリコンバレーのベンチャーやVCに多く接してきた。

「もう起業はしない。あんなハードシングスはもういい」という決意を覆したのが、11年間のアメリカ生活で抱え続けた住宅への不満だった。「調べれば調べるほどアメリカの家は遅れている。もう起業するしかないと腹をくくった」（本間氏）。

2021年以降は100戸の建設を計画

HOMMAは2021年以降、スマートホーム100戸の建設・販売を計画している。ポートランドでの横展開を念頭に、2020年に土地取得を目指す。さらにデータ＆サービス企業としての事業拡大ももくろんでいる。テクノロジーに乏しい既存のホームビルダーに対し、スマートホーム関連の端末設置やサービス提供、技術面での顧客サポートなどを請け負う事業を考えている。

「日本の優れた文化としてアニメや食が世界へ広がったことが、住宅でも起きると思う」と本間氏。日本の住宅技術・文化はアメリカでも受け入れられるのか。数年後にはアメリカの各都市で、HOMMAの小ぶりなスマートハウスを見かける日が来るかもしれない。