日経平均がここから下がりにくいと考える理由 複数の｢底入れシグナル｣が点灯している？

日経平均が下げ渋っているのは、選挙が近いからだろうか？それだけではないようだ（撮影：尾形文繁）

日本株が下げ渋っている。米中摩擦の激化懸念が依然くすぶっているものの、代表的な指標である日経平均株価は終値で2万1000円台を維持している。テクニカル指標を見ると、売られ過ぎのシグナルが出ているものもある。今後はどうなるのか。日本株の見通しを探ってみた。

東証1部騰落レシオが約5ヵ月ぶりに70％台へ低下

よく「市場全体の体温計」ともいわれる騰落レシオが70％台まで低下してきた。同レシオは一定期間（通常は25日間）の値上がり銘柄数と値下がり銘柄数の比率から算出され、百分比で表される。一般的に120～140％超が天井圏、100％が中立圏、70％前後が底値圏とされる。特に底値圏での信頼性が高いことから、押し目買いのタイミングを計るうえで有用な指標といえる。

東証1部騰落レシオと「主な背景」
1 2015年09月 64.4％ 中国人民元切り下げ
2 2016年01月 53.8％ 原油価格の急落
3 2017年04月 68.0％ 仏大統領選懸念、北朝鮮リスク
4 2018年02月 71.8％ 米中貿易摩擦の激化
5 2018年12月 65.6％ 米景気減速懸念、原油価格急落
6 2019年05月 77.9％ 米中貿易摩擦再燃

2015年以降を振り返えると、騰落レシオが低下した局面は相場の底値圏となっている。最近では2018年12月25日、米景気減速懸念と原油安が重なり、世界的な株安が加速した。このときの東証1部騰落レシオは65％台までの低下。結果的に、日経平均株価は1万9155円で底入れしている。一方、足元の騰落レシオは一時約5ヵ月ぶりに73％台まで低下（5月16日）しており、市場全体は売られ過ぎの水準に近づいている。