勝敗はいかに？海を越えた日韓鉄鋼バトル "最強"ポスコがインドネシアで高炉を稼働

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韓国・慶尚北道にあるポスコの浦項製鉄所

東南アジア初の製鉄所は2段階に分けて建設される。第1期にあたる今回は26.6億ドルを投じ、年間300万トンの粗鋼（加工前の鋼）生産を見込む。

さらに、今後の需要見合いで第2期として同300万トンの増強も念頭に置いている。インドネシア国内の鉄鋼需要が旺盛なことから、ポスコは「2014年には営業黒字化できる」と自信を示す。

日系メーカーは慎重姿勢

こうしたポスコの動きに対し、新日鉄住金やJFEホールディングス傘下のJFEスチールは巨額の設備投資が必要な一貫製鉄所の建設には慎重だ。現状の海外展開は、自動車向け鋼材加工拠点の新設や設備増強にとどまっている。

特に、JFEは2012年からベトナムで製鉄所建設に向けた事業化調査を進めていたが、現在は検討期限を撤回しており、見送りの可能性が濃厚だ。新日鉄住金も「新しく一貫製鉄所を作るのはカネがかかる。今の鋼材市況では製鉄所を作っても投資回収ができない。まずは財務体質の改善を優先させ、その後で買収を模索したい」（同社幹部）。

日系メーカーが決断できなかった、海外での一貫製鉄所の新設で先んじたポスコ。ただ、前途は洋々だとは言い難い。いちばんの問題は、中国での「鉄余り」だ。

ポスコがインドネシアでの高炉新設を決めた2008年。中国をはじめとしたアジア各国の鉄鋼消費量は旺盛な伸びを示しており、さらなる市場拡大が期待されていた。しかし、同年夏のリーマンショックをきっかけに、消費の伸びが鈍化。その一方、中国では製鉄所の新設が相次いだ結果、鋼材不足は一転して供給過剰となった。中国国内で消費しきれない鋼材が海外に出回り、東南アジアの鋼材マーケットは大きな打撃を受けた。