「日経平均年央1万6000円予想」を変えない根拠

今年と似た過去5回の値動きを検証してみた

1946年来の日経平均株価の月末終値データを全てとって、1月、2月は前月比で上昇したが、3月は下落したという年を探すと、今年を含めて下記の6つが該当する。なお、カッコ内は、それぞれ1月、2月、3月の前月比騰落率だ。

1967年(0.8%、2.2%、-2.6%)
1974年(3.3%、0.8%、-0.5%)
1998年(9.0%、1.2%、-1.8%)
2007年(0.9%、1.3%、-1.8%)
2011年(0.1%、3.8%、-8.2%)
2019年(3.8%、2.9%、-0.8%)

過去5回とも年末は3月末比10%以上の下落

この6つのうち、今年を除く5つについて、その後日経平均株価がどうなったか、4~12月の騰落率(12月末の日経平均の、3月末に対する騰落率)を並べると、次の通りだ。
1967年:-11.8%
1974年:-14.5%
1998年:-16.2%
2007年:-11.5%
2011年:-13.3%

例外なく、10%を超える下落となっている。上記の単純平均値がマイナス13.5%だ。これを今回の3月末の株価(29日金曜日、日経平均終値は2万1205円)に当てはめると、1万8343円となる。

筆者は株価について「強気派」なので、これまで当コラムで述べてきたように、今年半ばには日経平均株価は1万6000円前後に下落するが、その後は大きく戻し、2万円台を再度奪回すると予想している。

しかし筆者のそうした極めて強気な見通しが外れ、年央に1万6000円まで下落した後、年末に株価が戻っても、この計算値のように、1万8000円半ばまでの戻りで終わるという可能性も、否定はできないのかもしれない。あるいは、筆者の見通し通りに2万円台を今年末に回復しても、3月終値の2万1205円は奪回できない、という展開となれば、4~12月の騰落率がマイナスとなる、という「ジンクス」は打ち破れないことになる。

次ページ日本の経済データは2月に持ち直したが…
マーケットの人気記事
トピックボードAD
関連記事
  • 競馬好きエコノミストの市場深読み劇場
  • 「非会社員」の知られざる稼ぎ方
  • 最新の週刊東洋経済
  • 若者のための経済学
トレンドライブラリーAD
  • コメント
  • facebook
-

コメント投稿に関する規則(ガイドライン)を遵守し、内容に責任をもってご投稿ください。

ログインしてコメントを書く(400文字以内)
アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
トレンドウォッチAD
NHKの正体<br>膨張する公共放送を総点検

受信料収入が5年連続で過去最高を更新し、ネット常時同時配信への進出を見込むなど肥大化が進むNHK。一方でガバナンスに問題を抱えており、公共放送としての存在意義が問われている。事業体としてのNHKの全貌を総点検した。