｢日経平均年央1万6000円予想｣を変えない根拠 今年と似た過去5回の値動きを検証してみた

1946年来の日経平均株価の月末終値データを全てとって、1月、2月は前月比で上昇したが、3月は下落したという年を探すと、今年を含めて下記の6つが該当する。なお、カッコ内は、それぞれ1月、2月、3月の前月比騰落率だ。

1967年（0.8％、2.2％、－2.6％）
1974年（3.3％、0.8％、－0.5％）
1998年（9.0％、1.2％、－1.8％）
2007年（0.9％、1.3％、－1.8％）
2011年（0.1％、3.8％、－8.2％）
2019年（3.8％、2.9％、－0.8％）

過去5回とも年末は3月末比10％以上の下落

この6つのうち、今年を除く5つについて、その後日経平均株価がどうなったか、4～12月の騰落率（12月末の日経平均の、3月末に対する騰落率）を並べると、次の通りだ。
1967年：－11.8％
1974年：－14.5％
1998年：－16.2％
2007年：－11.5％
2011年：－13.3％

例外なく、10％を超える下落となっている。上記の単純平均値がマイナス13.5％だ。これを今回の3月末の株価（29日金曜日、日経平均終値は2万1205円）に当てはめると、1万8343円となる。

筆者は株価について「強気派」なので、これまで当コラムで述べてきたように、今年半ばには日経平均株価は1万6000円前後に下落するが、その後は大きく戻し、2万円台を再度奪回すると予想している。

しかし筆者のそうした極めて強気な見通しが外れ、年央に1万6000円まで下落した後、年末に株価が戻っても、この計算値のように、1万8000円半ばまでの戻りで終わるという可能性も、否定はできないのかもしれない。あるいは、筆者の見通し通りに2万円台を今年末に回復しても、3月終値の2万1205円は奪回できない、という展開となれば、4～12月の騰落率がマイナスとなる、という「ジンクス」は打ち破れないことになる。