「日経平均年央1万6000円予想」を変えない根拠 今年と似た過去5回の値動きを検証してみた

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1946年来の日経平均株価の月末終値データを全てとって、1月、2月は前月比で上昇したが、3月は下落したという年を探すと、今年を含めて下記の6つが該当する。なお、カッコ内は、それぞれ1月、2月、3月の前月比騰落率だ。

1967年(0.8%、2.2%、-2.6%)
1974年(3.3%、0.8%、-0.5%)
1998年(9.0%、1.2%、-1.8%)
2007年(0.9%、1.3%、-1.8%)
2011年(0.1%、3.8%、-8.2%)
2019年(3.8%、2.9%、-0.8%)

過去5回とも年末は3月末比10%以上の下落

この6つのうち、今年を除く5つについて、その後日経平均株価がどうなったか、4~12月の騰落率(12月末の日経平均の、3月末に対する騰落率)を並べると、次の通りだ。
1967年:-11.8%
1974年:-14.5%
1998年:-16.2%
2007年:-11.5%
2011年:-13.3%

例外なく、10%を超える下落となっている。上記の単純平均値がマイナス13.5%だ。これを今回の3月末の株価(29日金曜日、日経平均終値は2万1205円)に当てはめると、1万8343円となる。

筆者は株価について「強気派」なので、これまで当コラムで述べてきたように、今年半ばには日経平均株価は1万6000円前後に下落するが、その後は大きく戻し、2万円台を再度奪回すると予想している。

しかし筆者のそうした極めて強気な見通しが外れ、年央に1万6000円まで下落した後、年末に株価が戻っても、この計算値のように、1万8000円半ばまでの戻りで終わるという可能性も、否定はできないのかもしれない。あるいは、筆者の見通し通りに2万円台を今年末に回復しても、3月終値の2万1205円は奪回できない、という展開となれば、4~12月の騰落率がマイナスとなる、という「ジンクス」は打ち破れないことになる。

次ページ日本の経済データは2月に持ち直したが…
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