日経平均は｢1年で最も重要な週｣を迎えている 2万1490円の｢大事な節目｣をクリアできるか

前週末のNY市場は大幅に下落。日経平均も1年で最も重要な時期を迎えているかもしれない(写真：ロイター／アフロ）

欧州や日本の景気後退論が勢いを増している。その中で開かれたアメリカのFOMC（米公開市場委員会、19-20日開催）は、月間500億ドルのぺースで行っている資産圧縮を12月予定から9月に前倒しで終了し、今年の想定利上げ回数もゼロに下方修正するというハト派的決着となった。

｢長短逆転現象」をどう見るか？

金利低下による金融株などの下落で、20日のNYダウは147ドル安で反応したが、21日には216ドル高と反発した。ところが一転、先週末は460ドル安の2万5502ドルとなり、大幅に反落して終了した。

理由は、主要国の3月の製造業PMI速報値は軒並み予想を下回り世界経済の減速懸念が高まったことに加え、同国の10年債利回りと財務省証券（TB）3カ月物の金利が「長短金利の約11年半ぶりの逆転現象」を起こしたことだ。

確かに、3月のPMI速報値は、独44.7（好不況の分かれ目となる50を3カ月連続で下回り、2012年8月以来の低水準）、仏48.7（前月の50.4から低下し50を割れた）、ユーロ圏全体では、製造業47.6（予想49.5）、総合51.3（予想52.0）、そしてアメリカ52.5（予想53.4）といった具合で、各国・地域の数字は予想よりも低下した。

しかし、筆者に言わせるなら、世界経済の減速懸念は「いまさら」の感もあるし、3月までの数字の低下は織り込み済みではなかったか。もちろん4月に発表される数字は、底入れなのか、後ずれなのかは、まだ不透明ではあるのだが。

また長短金利の逆転にしても、一種の「好転反応」とは考えられないだろうか。好転反応とは、病によって鈍っていた細胞が、正常化に向けて起こる体の変化等を指す。漢方などの用語で言えば、一時的に悪化のように見える「瞑眩現象」に近いかもしれない。景気減速が景気後退に陥らないように先手を打つ世界の低金利政策によって、長期にわたる低金利の世界が見えてきたことも事実であり「適温相場」が復活する、という見方だ。筆者は、今回の長短金利の逆転は、景気後退へのシグナルではなく、この「好転反応」という説をとりたい。