米国四季報で読み解く｢アメリカETF｣活用法 基本情報から活用法まで全解説

上場投資信託（ETF）は米国株の上昇局面で相場を支えてきた存在でもありました。写真はイメージ（写真：シルバーブレット / PIXTA）

みなさんはETF（上場投資信託）をご存じでしょうか。

ETFは、株式や債券、商品などの市場全体、あるいは特定の地域や業種、規模別に設定されたさまざまな指数に連動するように運用される投資信託です。指数連動で複数の銘柄に投資するためリスクが軽減され、資産形成の鉄則である分散投資にはもってこいのツールといえるでしょう。

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取引所に上場しているため、個別株式と同じように1日の中でも価格が変動します。またリアルタイムに売買することができるため、売買の価格を自身で決定・確認できるという点が、通常の投資信託とは異なります。

東京証券取引所の資料によると、日本では現在、223本のETFが上場しています。日経平均株価やTOPIXと、関連する業種別の指数など国内株式を中心に、海外の株価指数や債券指数、内外のREIT指数などを投資対象としています。

ところが東京証券取引所が2017年9月に発表したETFに関する市場調査によると、ETFの認知度はわずか26％、つまり4人のうち3人はご存じないという結果になっています。株式投資などに関心がある層の人たちに限っても認知度は51％で、半数の人は知らないというわけです。

実際にETFを保有している人は全体のわずか2％、過去に保有していた経験のある人を加えても4％にすぎないという状況です。

日本とはケタ違いのアメリカETF市場

ETF先進国のアメリカはどうでしょうか。ETF商品数は2018年11月末時点で1982本あり、資産総額は日本円換算で約400兆円と日本（約36兆円）の10倍以上の規模を誇っています。

投資対象はアメリカの株式や債券はもちろん、ヨーロッパや日本などの先進国、中国、アジア、中南米など新興国の株式や債券、REITに金や石油などの商品と投資対象は実に多種多様です。最近注目されているESG投資（環境・社会・企業統治に配慮している社会的責任投資を指す）に対応したもの、クリーンエネルギーやサイバーセキュリティ、ロボティクスなど特定のテーマに特化したものも登場しています。

アメリカではETFは投資の有力なツールとして広く活用されています。世界最大の資産運用会社であるブラックロックが行った2017年夏の意識調査では、ETFを利用している投資家は全体の31％で、とくにミレニアル世代と呼ばれる若い世代（21～35歳）では42％に達しています。

前年（2016年）の調査では全体は25％、ミレニアル世代は33％だったのに加え、22％だった70歳以上のシルバー世代もこの調査では37％と急増しており、ETFがこの1年で幅広い世代に浸透し、大きく広がったことがうかがえます。さらに今後1年間に新規にETFへの投資を行う計画のある人は全体で62％（前年は52％）、ミレニアル世代では85％（同70％）、シルバー世代でも54％（同35％）としっかり投資・資産形成のツールとして市民権を得ているようです。