東京五輪後､日本の失業率は著しく悪化する AI×人口減少で起きる｢そら恐ろしい未来｣

これからAIやロボットを導入する企業は｢倍々ゲーム｣で増える。「大失業時代」がやってくる可能性がある（写真：Graphs / PIXTA）

2007年にiPhoneが誕生してから11年余りが経ちましたが、「ガラケー」といわれる携帯電話が全盛だったその当時、現在のスマートフォンの席巻ぶりを予想できた人がどれほどいたでしょうか。新しく価値あるモノはその普及期に入ると、爆発的な伸びを見せながら広まっていきます。スマートフォンの先駆けとなったアップル社のiPhoneは最初の5年間の販売台数が平均して前年比で2.4倍超も伸びていたのです。

AIやRPAは、これから「倍々ゲーム」で増えていく

iPhoneの爆発的な拡大を見ても、日本におけるAI（人工知能、RPA＝ロボットによる業務自動化も含む）の黎明期が2017年であるとすれば、AIやロボットを導入する大企業・中小企業の数は、2018～2022年の5年間で前年比2倍のペースで増えていっても何ら不思議ではありません。

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すなわち、2018年以降の5年間は2倍、4倍、8倍、16倍、32倍と倍々ゲームで大企業への導入が進み、それ以降は多少伸びが鈍化していくものの、10年単位で見れば経済に大きな変化を及ぼす可能性が高いといえるでしょう。

これからの日本は、少子高齢化が加速度的に進むなかで、総人口より労働力人口の減少率が大きく、慢性的な人手不足に陥ることが懸念されています。そのような社会では、AIやロボットの導入は人手不足を乗り越えるための重要な手段となることは間違いありません。

日本の労働力人口は2020年には2015年と比べて322万人、2030年には853万人、2040年には1751万人も減少していくのですから、AIやロボットは人手不足を解消するだけでなく経済の生産性を大幅に高めるため、それなりの期待をしていいというのも事実です。