｢実質青天井相場｣で勝つ｢3つのポイント｣ 株価は波乱に注意だが､まだ上昇する可能性

(1)目標となるようなマイルストーンがないので、常に上昇スピードが気にかかる。スピードメーターは株価と移動平均かい離率との関係だ。現在の制限スピードは「25日移動平均かい離率5％」となっている。

(2)相場は成長株で始まり、割安株・出遅れ株で終わる。ようやく金融・商社などのPBR（株価純資産倍率）で見た割安株を注目するようになった。その意味では終わりが始まったと言える。しかし、その終わりの時間帯は長く、そして高いと思われる。「PBR 1倍以下の銘柄がなくなる時」は、かなり先になりそうだ。

(3)投資家は過熱相場のピークの形を考える。(2)もその形の1つだが、これから「名目GDPの何倍がピークか」の議論が高まってくるだろう。

東証1部の時価総額はどこまで増えるか？

この場合、1989年の史上最高値時の「東証1部時価総額（約590兆円）÷当時の名目GDP(約421兆円)」の約1.4倍が1つの目安だ。

とすると、名目GDP 555兆円（2018年4月推計）の1.4倍は777兆円だ。このGDPの数字を基準にすれば、「東証1部時価総額777兆円前後から800兆円」が一つの目安の数字になるかもしれない。9月21日現在の東証1部の時価総額は約680兆円であり、同日のTOPIX（東証株価指数）は1804ポイントだ。まだここから少なくとも10％を優に上回る上昇があるかもしれないということだ。

さらにもう一つ、別の視点も挙げて起きたい。9月18日、中国の上海で行われた投資家向け会合で、電子商取引大手アリババの馬雲（ジャック・マー）会長は「米中貿易摩擦は20年続く可能性がある」との見解を示した。

アメリカのドナルド・トランプ大統領の中国に対する感情については「何が生産強国だ、何が一帯一路だ、ふざけるな！」ということなのだろうが、ここに「貿易赤字の削減や中間選挙がらみ」のような目先の対立ではない意識を感じ取ったのかもしれない。