ガス･水道が止まっても1カ月は生きられる スマートハウスは古い？ 最新の家はここまで進化

LIXIL住宅研究所が来春発売する「レジリエンス住宅」

東日本大震災以降の節電や防災意識の高まりから、太陽光発電やIT、蓄電池を組み合わせて家庭内でのエネルギー利用を最適化できる「スマートハウス」への関心が高まっている。

昨年の国内大手ハウスメーカー8社の受注実績は5000棟止まりだったが、2016年には3万棟超まで拡大するという民間の試算がある。政府も20年までに標準的な住宅でエネルギー収支（創出量と消費量の差し引き）をゼロにする、という目標を掲げている。

官民挙げての普及に取り組むスマートハウスだが、早くも“その次”を見据えた動きが出てきた。

3つの“ゼロ”を実現

「セキスイハイム」ブランドで住宅事業を展開する積水化学工業は、スマートハウスに求められる「創エネ」「省エネ」「蓄エネ」の3要素をさらに進化させた次世代型住宅「スマート・パワーステーション」を10月26日に発売する。目指したのは、「光熱費ゼロ、エネルギー収支ゼロ、電力不安ゼロという3つのゼロを実現する、次世代のゼロエネルギー住宅」（高下貞二・住宅カンパニープレジデント）だ。