計算の仕方は、過去の記事「あなたは65歳までにいくら貯めればいいのか」をご覧ください。初めての読者の方は、このままケーススタディを眺めつつ、読み進めてください。
さて、フルタイムに戻した依子さんと夫の年収（460万円）を合わせ、将来の夫婦の年収を考えながら計算するのがミソです。
毎年、夫婦の手取り収入の20％弱の貯金が必要に
竹下依子さん夫婦の家計（34歳で同年齢の共働き会社員）
家計の今後の平均手取り年収（Y）950万円
（現在の手取り年収ではなく、残りの現役時代の年数も考え、これからもらえそうな年収を考えて記入します。依子さんは時短勤務をやめた後の、今後の平均手取り年収を350万円、夫は600万円として合算した金額です）
老後生活比率（x）0.6倍（老後、現役時代の何割程度の生活水準で暮らしたいかを設定します。すでに住宅を購入し、現在住宅ローンの返済をしていますので、返済完了後の老後生活比率は現役時代の60％とします）
年金額（P）285万円（夫婦で厚生年金と基礎年金を受給できる見込みです）
現在資産額（A）－500万円（現在の2人の貯金額の合計は約300万円でした。2人の子どもの教育費として800万円をマイナスして計算）
老後年数（b）30年（65歳から95歳まで生きると想定した年数）
現役年数（a）31年（65歳まで働くことを予定しているので31年とします）
家計の今後の平均手取り年収（Y）950万円
（現在の手取り年収ではなく、残りの現役時代の年数も考え、これからもらえそうな年収を考えて記入します。依子さんは時短勤務をやめた後の、今後の平均手取り年収を350万円、夫は600万円として合算した金額です）
老後生活比率（x）0.6倍（老後、現役時代の何割程度の生活水準で暮らしたいかを設定します。すでに住宅を購入し、現在住宅ローンの返済をしていますので、返済完了後の老後生活比率は現役時代の60％とします）
年金額（P）285万円（夫婦で厚生年金と基礎年金を受給できる見込みです）
現在資産額（A）－500万円（現在の2人の貯金額の合計は約300万円でした。2人の子どもの教育費として800万円をマイナスして計算）
老後年数（b）30年（65歳から95歳まで生きると想定した年数）
現役年数（a）31年（65歳まで働くことを予定しているので31年とします）
表のように、必要貯蓄率は、19.44％です。時短勤務を辞めるとして計算した家計の手取り年収は726万円になりました。この額は将来年収の950万円まではまだ到達していませんが、必要貯蓄率の19.44％そのものは守るということで、726万円の19.44％を計算すると年間約141万円を貯蓄していかなければならないことになります。毎月にすると約11万8000円です。
では、今後、竹下家はどのように貯蓄をしていけば良いのでしょうか。
具体的に見ていきます。
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