飢餓国家ニッポン 食料自給率４０％で生き残れるのか 柴田明夫著
２００７年以降、世界の食料需給は逼迫傾向が強まり、コーンや小麦などの一部の穀物では、価格が一時２～３倍に奔騰した。これは投機資金によるバブルという理由だけではない。発展途上国の食生活が豊かになり、水と耕地が世界全体で不足した受給構造の変化が背景にある。この価格上昇は一時的ではなく、今後「食料危機は深刻になる」。
日本の食料自給率は４割しかなく、輸入が途絶えれば７０００万人が飢えかねない。減反政策の見直しや新規参入などの政策転換で、自給率の引き上げが必要で、「近未来に飢えないため、食料の増産を日本は国策として行うべきだ」。商社エコノミストが、危機意識の薄い日本政府と世論に警鐘を鳴らす。
角川ＳＳＣ新書 ７９８円
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