日経平均急落､記憶しておきたい｢3つの価格｣ 相場は当面どこまで落ちたら下げ止まるのか

相場は「視界不良」。日経平均株価はどこで下げ止まるだろうか（写真：BASICO / PIXTA）

昔からの相場格言の一つに「節分天井、彼岸底」がある。旧暦だった米相場の時代から言い伝えられており、必ずしも理論的裏付けはないものの、現代もそれなりに当たることが多いとされてきた。だが、今年は節分よりも先に日本株は先行して下げつつある。足元では円高懸念等もくすぶる。テクニカル面から、日経平均株価を中心に、今後の日本株の見通しを探ってみた。

テクニカル面での「2つのモノサシ」が当てはまった

2018年1月の日経平均株価は、26年ぶりの高値圏まで上昇していた。だがテクニカル面に注目すると、(1)「200日移動平均線+15％」、(2)「戌年の平均騰落率は+9.8％」という、「2つのモノサシ」が当てはまったことになる。

まず、(1)だが、2016年以降の日経平均株価を振り返ると、「200日線（200営業日の平均売買コスト、欧米の投資家がよく使うとされる）+15％前後」で上げが一服している。今年も、日経平均は2018年1月23日に2万4124円まで上昇したが、この時の200日線からのかい離率は+16.38％に達していた。今回もこれが当てはまったことになる。

次に（2）。戦後の戌年の平均騰落率は年+9.8％である。2018年は1カ月足らずで年初来の上昇率は+6％近くと、上昇ピッチの速さが際立っていた。以上のように、この2つの指標から見ても、いったん下落する可能性があったと言える。

さて、（1） の移動平均線の話を今度は株式ではなく、為替に当てはめて見よう。移動平均線とは、一定期間の終値平均をラインで示したもので、前出の通り、おおよその平均コストを知ることができる。

一般的に短期線は25日線、中期線は75日線、長期線は200日線とされている。基本的な使い方は、移動平均線の傾きからトレンドを読み、かい離率から売買タイミングを計る。

米国の有名な投資分析家であるJ.E.グランビルが編み出した「グランビルの法則」では、最も信頼性の高い移動平均線を200日線とし、そのかい離率から「買われ過ぎ」や「売られ過ぎ」の水準を探る。日経平均と200日平均線のかい離率との関係は前出の通りだっただが、これを、為替（ドル円相場）にあてはめると、どんな傾向が読み取れるだろうか。