日本株が急落する前に注意すべき「サイン」

市場はいよいよ「過熱感」が高まってきた

日本は結構寒いが、日本株は過熱気味。何かのきっかけで株が急落する局面もありそうだ。あらかじめ「投資家の動向がわかる数字」をウォッチしていると、役に立つかもしれない(写真:miyakawa2449 / PIXTA)

株高が止まらない。16日の日経平均株価は終値で2万3951円となり、昨年来高値を更新した。一方、テクニカル面からは高値警戒感もちらつく。相場の急変に備えるために、今後注視しておくべき指標は何か。今回は、信用評価損益率をもとに、今後の見通しを探ってみたい。

「信用評価損益率」で相場全体の行方を探る

信用取引とは、証券会社に現金や株式を担保として預け、おカネを借りて株式を買ったり、株券を借りてそれを売ったりする取引のことだ。そもそも信用取引は元手の約3倍まで取引できる一方、決済期日があることや金利が掛かるため、短期間で決済されることが多い。また、一般的に、含み益が出た持ち株(建玉)は利益確定の売却(決済)を優先し、逆に含み損を抱えた株はそのまま保有してしまう傾向がみられる。したがって、信用取引の全般的な状況を示す「信用評価損益率」は、通常マイナス圏で推移することが多く、プラス圏へ浮上することは、極めて珍しい。

信用評価損益率(東京・名古屋の二市場)は、買い建ての株を保有している投資家がどれくらいの損益になっているのかをパーセント(%)で表したものだ。投資家の懐具合がすぐにわかり、投資家のセンチメント(心理)や相場全体の天底を推し量るうえでも有用な指標のひとつだ。
計算式は以下の通りだ。

信用評価損益率(%)=評価損益額/信用建玉残高(買い建てのみ)×100

(一般的には、東証で毎週第3営業日(通常水曜日)に発表される前週の「信用取引現在高」データをもとに、日本経済新聞社が計算し、発表しているものがつかわれることが多い)

信用評価損益率を、おおまかに以下の3つ(天井圏・過熱圏・底値圏)に分けてみると、相場全体の傾向が分かりやすくなる。果たして今はどの局面だろうか。

次ページ信用評価損率がプラスの場合、その後市場が急変のケースも
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