「MERY」が過去の栄華を取り戻すための課題

何が変わって何が変わっていないのか?

閉鎖されていたメディアの一つであるMERYは、新体制のもと昨年11月21日に再スタートした。何が変わって何が変わっていないのか(写真は2017年3月13日、第三者委員会の報告を受けて記者会見するDeNAの首脳。撮影:尾形文繁)
若い女性を中心に大きな人気を誇ったウェブメディア「MERY」が、2017年11月21日に再開。それから2カ月近くが経過したが、現在の状況はどのようになっているのだろうか。
MERY(小学館とDeNAの合弁会社)の社長で小学館の副社長を兼任する山岸博氏、ペロリ創業者・中川綾太郎氏辞任後に社長を引き受け、現在は副社長を務めている江端浩人氏など新生MERYの関係者たちに話を聞いた。

まずはこれまでの経緯から振り返っておこう。

MERYが閉鎖されたのは2016年末のこと。閉鎖前のMERYは女性向けのファッション、コスメのメディアとして、ライバルの追従を許さないどころか、多くの若者向け女性誌が勢いを失う中、もっとも元気な女性媒体として注目を浴びていた。

かつて破竹ともいえる勢いがあった

注目を浴びていただけではない。女性向けファッションブランドの広告媒体としての優先順位はトップクラスとなり、少なくともネット媒体としては、他に比べる対象がないほどの圧倒的な存在になっていた。ところが、2016年秋以降、DeNAが運営していた医療・健康情報サイト「WELQ」による不正確な医療情報発信に端を発し、キュレーションプラットフォーム「DeNAパレット」全体の問題へと発展。そして、DeNAが買収した後も成長を続けていたペロリ運営の「MERY」にも飛び火。大量の画像の不正流用などが指摘され、サービス停止に追い込まれた。

加えてDeNAが設置した第三者委員会による報告で、ペロリ幹部が画像流用を直接指示したことなどが発覚。過去記事の削除や、無断使用した画像の著作権者に対する補償問題に追われた。

「WELQ問題」の背景にあったのは「過度なSEO(検索エンジン最適化)対策」だ。インターネット広告の仕組みが、ページビューや訪問者数などの指標値に偏りをもたらし、その偏った評価基準に対して、より効率的に数値を上げる工夫を重ねていったことによる副作用という面があった。

単純化して書くと、ネット媒体は、広告が見られたという数字さえ作っていけば、あるいはページにビューがあったという数字を作れば、それなりの広告価値を得られる。コンテンツの質という評価要素は比較的小さいため、ローコストに広告価値を高める手法として、当時数多く存在していたキュレーション系サイトは、質より量、内容の良し悪しよりもSEO対策に走っていた。

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