もはや高級品？創業171年の老舗も撤退｢駅弁崩壊｣の衝撃､食の工業化に抗う浜松駅 "1個250円から"の新形態｢おに弁｣が売れる理由

弁当箱に見立てたおにぎりにおかずを盛り込んだ「おに弁」（筆者撮影）

新幹線をはじめ、鉄道の旅の楽しみといえば駅弁だ。プライベートな旅行であれば、その土地の名物を詰め込んだ駅弁を味わいたいところだが、コロナ禍以前に駅弁業者を取材した際、意外にも「1000円以内の商品が最も売れる」と聞いたことがある。限られた出張手当の中から、食事代や宿泊費をやりくりしなければならず、駅弁に多くのお金をかけられないビジネスパーソンが少なくないのが実情だ。

廃業・撤退が相次ぐ駅弁業界の現状

一方で、コロナ禍によって旅行需要が激減し、駅弁業界が苦境に立たされたことも、まだ記憶に新しい。本社前の駐車場に仮設テントを設け、ドライブスルー形式で駅弁を販売したり、冷凍・冷蔵の駅弁を扱う通販サイトを立ち上げたりと、各社が生き残りをかけて工夫を重ねてきた。

しかし、そうした努力も空しく、2025年2月には創業171年の老舗「井筒屋」（滋賀県米原市）が飲食事業から撤退。さらに5月には、15年の九州駅弁グランプリで準優勝した「桜島灰干し弁当」で知られる「樹楽」（鹿児島県姶良市）が破産手続きの申し立てを行い、10月には伊東のソウルフード「いなり寿し」を販売していた「祇園」（静岡県伊東市）が廃業した。

コロナ禍で姫路市「まねき食品」が本社前に開設した、駅弁とえきそばの販売スペース（筆者撮影）

駅弁業界には、コロナ禍以前から逆風が吹いていた。列車の高速化による車内飲食の変化、車内販売サービスの縮小、駅構内への大手コンビニの進出。そこへコロナ禍による売り上げ激減と、その後の原材料費や人件費の高騰が追い打ちをかけ、多くの事業者が耐えきれなくなったのだ。