人工知能が「売り上げ成長」の武器になるワケ 市場平均を超える成長のために必要なこと

拡大
縮小

この人工知能のオペレーターの理解力は、質問が曖昧でも対応できる。その上、過去の経験を活用し、顧客が本当に必要としているものを確かめる質問を投げかけることも可能だ。また万が一の場合には、人間の助けが必要かどうか判断する能力も備えている。

助けを借りた場合には、対処法を学習するので、次に同じことが起きたときは自力で対応するようになる。もちろん企業側のコストの問題からいっても、人工知能は人間を雇うよりも50%もコスト効率が高くなっている。

このように購買のプロセスはすでに自動化された人工知能に移っており、すでに全支出の15~20%がeプラットフォームを通じてされているのだから、営業も同じ道をたどると考えるのが自然である。

人工知能を雇うことのメリット

2020年までに、顧客は企業とのやり取りの85%を、人間を介さずに行われるようになると考えられている。そして同時に、現在企業の営業活動の4割が既存の技術を使って自動化が可能であることもわかっている。特にエンジニアリング業界では、人工知能の言語理解力と管理側の運用能力があがれば、その割合は半分近くになる。

人工知能によって業務をオートメーション化することで、企業側は処理時間が短縮される上に、顧客側は営業マンの知識不足にいらつくこともなくなる事実も否めない。

リーディングカンパニーではすでに、これらの技術が自社の営業プロセスにもたらす恩恵を実験的に検証している。

特にカスタマージャーニーの初期ステージにおけるやり取りに着目している例が多く、たとえばAIアプリケーションを使えば、見込み客との接点をつくるだけでなく、見込み客を絞り込み、フォローアップし、維持するという時間のかかる作業を肩代わりしてもらえる。AI企業は「手作業の3倍の効率で有望な見込み客を発見し、育成することを可能にする」人工知能プラットフォームを展開している。

次ページTモバイルUSで行ったこと
関連記事
トピックボードAD
キャリア・教育の人気記事
トレンドライブラリーAD
連載一覧
連載一覧はこちら
人気の動画
【田内学×後藤達也】新興国化する日本、プロの「新NISA」観
【田内学×後藤達也】新興国化する日本、プロの「新NISA」観
【田内学×後藤達也】激論!日本を底上げする「金融教育」とは
【田内学×後藤達也】激論!日本を底上げする「金融教育」とは
TSUTAYAも大量閉店、CCCに起きている地殻変動
TSUTAYAも大量閉店、CCCに起きている地殻変動
【田内学×後藤達也】株高の今「怪しい経済情報」ここに注意
【田内学×後藤達也】株高の今「怪しい経済情報」ここに注意
アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
会員記事アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
トレンドウォッチAD
東洋経済education×ICT